2011 Fiscal Year Research-status Report

救命率・社会復帰率予測に基づく救急医療体制と患者輸送システムの研究

Research Project

Project/Area Number	23656321
Research Institution	Kyushu University
Principal Investigator	角知憲九州大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (90133090)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	大枝良直九州大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (10253501)
Project Period (FY)	2011-04-28 – 2013-03-31
Keywords	救急医療 / 患者輸送 / 救命率 / 社会復帰
Research Abstract	2011年5月に佐世保市で行われた日本救急医学会九州地方会に際して、九州地域の三次救急病院の勤務医11名の参加を得て、救急医療と患者輸送の問題点、研究課題に関する討議を行い、その後、長崎市、大村市、飯塚市、久留米市、熊本市、鹿児島市に所在する６病院の救急救命センターを個別に訪問して、センター長を務める医師に面会して、救急医療の実態と救急患者の搬送、医療処置に関する調査方針を討議した。　救急医療の実態のうち、本研究で意図する調査と関係する事項については、患者の重篤度に関する医学的分類手法が症病に応じて存在すること、症病ごとの重篤度分類に応じて標準的な医療処置が行われること、とくに血管系の急性症病には新しい治療手段が広がりつつあり、その効果を把握する必要があること、病院に収容後治療までの検査・診断の所要時間を短縮する必要があること、などの知見を得た。　現在、既存の調査データのうち利用可能なものを対象に、発症から病院搬入までの時間、病院内における医療処置開始までの時間、医療処置の内容に応じて治療効果を予測するモデルの作成を試みているが、医療に関する専門的知識・情報の不足のため、医師の観点から満足できるモデルが見出されておらず、専門医の意見を聴取しつつモデルの構成方法と新しい調査の方向をさらに検討中である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 救急医療の実態に関して、研究代表者・研究分担者の医学的知見が不足しているため、研究作業に手戻りが多いことは事実である。既存データを用いた試算によって、患者輸送における使用時間、病院収容後治療開始時刻までの所要時間、医療措置の内容、患者属性などを考慮した生存率や生存後の身体条件を予測するモデルを作成しようとしているが、医学情報についての医師が記録が同じ内容であるにもかかわらず別の表現をとっていることが少なくなく、分析に際してそれが判別できず手戻りの一因となることが多い。医師との情報交換、あるいは医学情報に関する医師の指導が必要であるにも関わらず、医師は救急医療の日常勤務に忙殺されていて、手空き時間に訪問して討議し指導を受けるまでにかなりの時間がかかっている。　また、この研究に関する期待や方針、焦点の取り方に関しても、医師にはそれぞれ異なったイメージがあり、異なる示唆が得られるための混乱も存在する。
Strategy for Future Research Activity	救急医療においても傷病の種類や重篤度に応じて標準治療法が存在すること、ある種の傷病については近年治療法の進歩が著しく医学的な興味が高まっていること、標準治療以前の検査・診断の速度にも医師は重要性を感じていることなどが判明したので、標準治療法の存在を踏まえた医学情報の扱いの簡便化や将来の医学的な興味を踏まえて焦点をしぼる、などという方法によって、研究のスピードアップを図る予定である。また、これまでも試みてはいたが、救急医学会や他の専門医学会の機会をとらえて、研究委参加してくれる医師の集合を図り、効率的な討議を行う一方で、電話やメールを活用して医師の空き時間を細かく把握し、個別に訪問して意思疎通を増進する。調査・データ処理・モデル開発に関しては、研究支援の労力を集中的に投入して、手戻りがあったとしても極力短時間で成果が得られるようにすることにする。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	救急医学会や他の専門医学会の機会に合わせて、研究に参加してくれる医師団が集合する時間と場所を確保するための会場費、個別に医師を訪問して研究経過を開示し研究の推進方向を討議するための旅費、調査・データ処理・モデル開発を促進するための研究支援の謝金、などを集中的に投入する予定である。