2011 Fiscal Year Research-status Report
「家族発達理論」を代替する新しい「家族の成長・発達区分」の提唱とその実証研究
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23660064
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
法橋 尚宏 神戸大学, 保健学研究科, 教授 (60251229)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
本田 順子 神戸大学, 保健学研究科, 助教 (50585057)
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| Project Period (FY) |
2011-04-28 – 2014-03-31
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| Keywords | 家族看護学 / 家族発達理論 / 家族の成長・発達 / 理論 / モデル |
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| Research Abstract |
国内外の文献データベースから，家族構造と家族機能，両者の関係などを記述した文献を収集し，システマティックレビューを行い，専門家の意見集約などを加えて，「家族システムユニットの成長・発達区分（法橋）」の第一案を作成した．これにもとづいてインタビューガイドを作成し，多様な家族を対象とするため，日本に在住の7家族と香港に在住の11家族に対して，半構成面接調査を実施した．同時に，家族機能尺度SFE（The Survey of Family Environment）に回答してもらい，量的データと質的データをミックス法により分析した．その結果，家族システムユニットの成長・発達区分として14区分が同定でき，各区分の定義を明確にし，対象者が理解しやすい区分とした． さらに，「家族システムユニットの成長・発達区分（法橋）」のアセスメント方法を検討するために，家族システムユニットの成長・発達区分と家族機能尺度SFEを用いた質問紙調査を実施した．香港の日本人学校小学部2校の協力を得て，718家族1,436人に質問紙調査を実施し，438家族794人からの回答が得られた．夫婦ペアで回答が有効であった662人（331組）中，302人（151組）（45.6％）が夫婦の回答が一致せず，異なる区分を選択していた．今後，家族員同士で相談して区分を同定してもらう方法を採用するなど，回答方法を改良する必要であることが示唆された．一方，家族機能得点を従属変数，各成長・発達区分の該当を独立変数（ダミー変数）とした重回帰分析の結果から，混乱突入期の該当は家族機能の低下に影響し，充実期の該当は家族機能の向上に影響することが確認された．したがって，家族システムユニットの成長・発達区分を回答してもらうことで，対象家族の家族機能を評価できる可能性が示唆された．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
当初はパイロットスタディまでを行う計画であったが，計画以上の対象者にミックス法による調査を実施し，さらに計画にはなかった大規模な質問紙調査も実施し，計画以上の研究を推進できた．したがって，当初の計画よりも，「家族システムユニットの成長・発達区分（法橋）」の構築が確実なものとなっている．
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| Strategy for Future Research Activity |
「家族システムユニットの成長・発達区分（法橋）」のアセスメント方法の確立を第一優先として，夫婦ペアを対象とした面接調査を実施する必要がある．さらに，当初の計画通りに，多様な家族をリクルートすることによって研究を拡大し，「家族システムユニットの成長・発達区分（法橋）」の検証を進める予定である．
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
量的データ分析のために統計解析ソフトウェアの購入，国内外での研究打ち合わせと調査のための旅費，研究補助および資料整理のための謝金，質問紙の印刷費，質問紙の発送と回収のための通信費などに使用する予定である．
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