2012 Fiscal Year Annual Research Report
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23660102
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
中尾 理恵子 長崎大学, 医歯(薬)学総合研究科, 准教授 (80315267)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
川崎 涼子 長崎大学, 医歯(薬)学総合研究科, 助教 (30437826)
新田 章子 長崎大学, 医歯(薬)学総合研究科, 助教 (30457501)
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| Keywords | 医療福祉 / 看護学 / 社会医学 / リハビリテーション |
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| Research Abstract |
前年度、介護予防に関する聞き取り調査を介護予防活動の活発なA地区と活発でないB地区において、地区組織活動のリーダーである自治会長、民生委員に対して行った。最終年度は、地区特性の異なる3地区において住民に対する質問紙調査を実施した。A地区は、漁港があり住民のほとんどは漁業に関連した生計を立ててきており、交通の便が悪い半島部である。B地区は、海岸部にある温泉街であり、住民は旅館等の商業経営者が多い地区である。C地区は、山地にある農業従事者が多い住宅地域である。総計1237名（男性459名、女性728名：回答率61％）から回答を得た。A地区の回答は217名（回答率64％）、B地区の回答は388名（回答率65％）、C地区は704名（回答率64％）であった。3地区の回答者の性別年齢別構成には差はみられなかった。
結果には3地区間での介護予防チェックリストの差は見られなかった。しかしながら、全体として要介護認定を受けていないものにおいて運動器機能向上が必要な高齢者は33％、認知症予防の必要な高齢者は36％と高率であった。また、高齢者全体の20％は社会活動の少ない低活動群であった。介護予防の必要者と社会活動との関連は、閉じこもり予防、認知症予防、うつ予防の3項目で見られ、低活動群に介護予防の必要なものが有意に多くなっていた。
以上の結果からは、地域特性の違いよりも年齢や性別の違いによって介護予防の必要性に違いがみられた。どの地域においても社会活動の低いものに閉じこもり予防、認知症予防、うつ予防の必要性が高く、外出の機会や地域社会との交流を進めていくことが介護予防に効果があることがわかった。教室という形式での介護予防の展開とともに近所づきあいなどの社会との交流を持つ機会が重要である。
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