2011 Fiscal Year Research-status Report
情報過多な共有仮想空間における情報の差別化とユーザの意識誘導の実現
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23700094
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| Research Institution | Tokyo University of Science, Yamaguchi |
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Principal Investigator |
山本 眞也 山口東京理科大学, 工学部, 助教 (10552375)
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| Project Period (FY) |
2011-04-28 – 2014-03-31
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| Keywords | 分散仮想環境 / Quality of Experience / アンビエント・インテリジェンス / 3D立体視 / ネットワークアーキテクチャ |
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| Research Abstract |
本年度は，以下 (i)-(iii)の研究を行なった．(i) ユーザの意識の自然な誘導を実現するために，注目すべきオブジェクト以外を霧状の半透明画像で隠すフォグ効果，注目すべきオブジェクトをスポットライトのように目立たせるハイライト効果など，アンビエント・インテリジェンス技術による視覚効果の実装を行なった．また，アンビエント・インテリジェンス技術による視覚効果は，影響する範囲が大きいため，視覚効果が重複した際の，各効果の相性，ユーザに与える違和感，それによる視覚効果の低減に関して，調査中である．(ii) 上記(i)を踏まえ，各視覚効果を適切に適用するめ，各オブジェクトの正確な重要度判定を行う一方で，アンビエント・インテリジェンス技術による視覚効果の範囲を考慮したクラスタリングによるファジーなグループ選別を並列して行うアルゴリズムの考案を行なった．これについては，予備実験を行いつつ現在も考案中である．(iii) 従来研究のものと比べ，より多くのデータ量を持ち，より位置推定精度が高く，高速な処理を行うことができ，一般生活環境に配置しても目立たない画像マーカ形状およびその読み取り手法の研究を行った．これは，実装を進める上で，従来研究の画像マーカを用いた位置推定では，扱えるマーカの種類が少なさ，マーカの検出・識別精度の低さ，処理の遅さなどの問題が発覚したためである．なお，研究計画では，3D立体ディスプレイ技術の導入とそれを効率良く扱うためのライブラリの開発を行う予定であったが，購入予定であった3D立体ディスプレイの購入に際し，3D立体技術の新規格であるnVIDIA 3D VISION 2が発表されたため，それに対応し，より研究に適した実験機材を購入するために，3D立体ディスプレイを用いた研究については次年度に変更した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
3D立体ディスプレイの新規格の発表にともない，3D立体ディスプレイを用いた研究を見送り，また，新たに発覚した既存研究における問題を解決するために，新しい画像マーカ形状およびその読み取り手法について追加研究を行ったため，研究計画から見て，若干の遅れが認められる．
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度の研究計画では，3D立体ディスプレイ技術の導入とそれを効率良く扱うためのライブラリの開発を行う予定であったが，関連機材である3D立体ディスプレイの購入に際し，3D立体技術の新規格であるnVIDIA 3D VISION 2が発表されたため，それに対応し，より研究に適した実験機材を購入するために，3D立体ディスプレイを用いた研究について次年度に持ち越しとしていた．この購入予定機材についての目途がついたため，次年度より上記課題の研究を開始する．それにともなう研究計画の遅延について，次年度の研究計画である，(a)リアルタイムかつダイナミックに視野が変化する情報共有アプリケーションにおいても効果的に意識誘導を達成するための描画機能，(b)通信帯域の圧迫を抑制するためのQoS適応制御機構の実現の2つの課題と可能な限り並行して進めることで対応する予定である．
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
本年度の研究費の使用計画では，3D立体ディスプレイを購入する予定であったが，購入に際し，3D立体技術の新規格であるnVIDIA 3D VISION 2が発表されたため，それに対応し，より研究に適した実験機材を購入するために，3D立体ディスプレイの購入を延期した．次年度の研究費使用計画として，本年度の持ち越し金は3D立体ディスプレイおよび3D立体技術に関する開発機材の購入に用いる．その他の研究費の使用計画に変更はない．
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