2013 Fiscal Year Annual Research Report
室内環境におけるリン系新規難燃剤の放散・暴露リスク評価に関する研究
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23710103
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| Research Institution | Nigata University of Phermacy and Applied Life Sciences |
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Principal Investigator |
小瀬 知洋 新潟薬科大学, 応用生命科学部, 助教 (60379823)
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| Keywords | リン系難燃剤 / パーソナルコンピューター / 排出係数 |
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| Research Abstract |
平成２５年度は平成２３年度の検討において得られたPC全体からのリン系難燃剤の排出速度、平成２４年度の検討によって得られた電源ユニットなどPCの各部位からの排出速度から各化合物のヘンリー定数および蒸気圧に基づいて、部位ごとの各化合物の含有量を類推した。
加えて平成２４年度の報告書に記載したように平成２４年度中は１台しか実施できなかったマイクロパッシブサンプラーを用いた検討について、本年度は新たに４台追加で実施し、その評価特性および部位ごとの放散特性について一定の不変性を有する結果を得ることができた。
各部位からの放散特性の傾向としてはリン酸トリフェニル（TPhP）及びリン酸トリスクロロエチル（TCEP）の２種の輪形難燃剤についてはすべての機種において普遍的に検出され、TPhPに関してはいずれの機種においても電源ユニットから高い濃度での排出が確認された。一方でTCEPに関しては中央演算装置（CPU）近傍においてTPhPよりも最大で１オーダー程度高い濃度で検出されるケースが見られたが、その濃度やほかの塩素化OPEとの組成比は機種によって異なっていた。排出濃度そのものはCPUと比較して１オーダー程度低いものの、同様の傾向は主記憶装置(HDD)および映像演算装置(GPU)近傍においても確認された。これらの塩素化OPEは主として基盤および基板上に実装されている各種の回路装置に由来していると考えられ、その実装数や種類に応じて変動したと考えられた。
これらの化合物の含有量を試算した結果、各化合物の含有率は0.01～数wt.%のオーダーで含まれると予想され、難燃剤用途の含有量とおおよそ一致する濃度からそれよりも２オーダー程度低い値であった。これらの化合物の中でも数wt.%のオーダーでの含有が予想されたTPhPおよびTCEPについては難燃剤用途の天下と考えられた。
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