2013 Fiscal Year Research-status Report
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23720322
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
福留 真紀 長崎大学, 教育学部, 准教授 (60549517)
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| Keywords | 日本史 / 徳川幕府 / 将軍側近 / 柳沢吉保 / 田沼意次 / 徳川家宣 / 徳川吉宗 / 水野忠友 |
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| Research Abstract |
本年度は、将軍側近から見た徳川幕府の政治構造について、江戸時代中・後期について、研究成果を挙げることができた。
まず、中期については、昨年度と同じく、成果を一般社会に紹介する機会を得ることができた。一つ目は、２０１１年に刊行した『将軍側近 柳沢吉保 ―いかにして悪名は作られたか』（新潮社）の成果をもとにし、その後の研究の成果も反映した、赤穂義士祭講演会「柳沢吉保から見る「赤穂事件」」（於兵庫県立赤穂高等学校）である。
ほかに、かねさは歴史の会（神奈川県横浜市）において、歴史講演「室鳩巣の見た享保改革」および「室鳩巣の見た赤穂事件」を行った。これらの講演の内容を含めた、６代将軍徳川家宣から８代吉宗政権期の将軍側近からみた幕府政治構造について、書籍にするべく昨年度から執筆を継続中である。刊行は、来年度になる見込みである。
後期については、昨年度、名古屋大学及び名古屋市蓬左文庫で、田沼意次と交代寄合高木家に関連する史料調査を行い、幕藩研究会や岡山藩研究会で研究報告を行った成果を再検討し、学術論文「田沼意次邸の「中御勝手通」―美濃衆東高木家の家督相続をめぐって―」を発表した。ほかに早稲田大学図書館所蔵「水野家記録」および、東京大学史料編纂所所蔵の「水野忠友日記」「水野忠成日記」の分析も進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は、当初、①東京大学史料編纂所所蔵「水野忠友日記」「水野忠成日記」の分析、②江戸幕府日記をはじめとする幕府関係史料の分析、および③首都大学東京図書情報センターに所蔵されている水野家文書「老中借写日記」の調査を行うことを予定していた。
①②については、計画通り進めることができた。③については、出張の機会に恵まれず、首都大学東京に足を運んでの史料収集はできなかったものの、これまでの研究の過程で収集していた老中日記について、分析を始めることができた。
加えて、昨年度から継続して研究していた田沼意次の政治権力についての学術論文を発表することができた。また、昨年度までの研究をより深化させ、一般社会に公表する講演の機会も得ることもできた。
昨年度と同様に、江戸時代中・後期の将軍側近を対象とした研究実績を上げることができたと考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後も、当初の研究の推進方策を大きく変えることはない。
平成２６年度は、最終年度であるので、これまでの３年間にわたる調査で、不十分な史料所蔵機関での再調査を行う。具体的には、首都大学東京図書情報センター所蔵水野家文書「老中借写日記」や、明治大学博物館所蔵「江戸幕府日記」が挙げられる。
以上の調査より、得られた成果を分析、総括し、それを、書籍や学術論文として発表することと、幕藩研究会・岡山藩研究会などの学会・研究会で報告することを予定している。また、これまで通り、市民向け講演会などで、積極的に一般社会への研究成果の公開を行っていく予定である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
次年度の研究費が発生したのは、初年度からの繰り越し分の蓄積と、当初予定していた首都大学東京図書情報センターでの調査の機会を作ることができなかったために、出張の回数が少なくなったことが原因である。加えて、それに伴うマイクロ複写代なども発生しなかったことなど、出張に必要な物品が変わったことも、影響した。
しかし本研究は、そもそも、限られた時間の中で、多数の徳川幕府関係史料や諸大名家関連の史料調査を行う必要があるため、当初の計画通りに史料調査が実施できなかった場合は、臨機応変に対応することを方針としている。よって以上のような、実施状況の変更も、想定の範囲内である。
平成２６年度は最終年度であり、先に挙げた首都大学東京図書情報センター、明治大学博物館をはじめとする、これまでの調査が不十分であった史料所蔵機関における再調査を行う。
加えてこれまでの研究を総括し、その成果を発表する研究会に参加することや、成果物を印刷する経費が、例年以上に必要になり、その分は、繰り越し分からまかなうことができる。そのため、予定経費が過不足なく使用できると考える。
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