2013 Fiscal Year Research-status Report
大容量かつ多種別なフロー伝送を実現する大規模無線アクセス網の構成法
| Project/Area Number |
23760341
|
|---|
| Research Institution | Osaka Prefecture University |
|---|
Principal Investigator |
谷川 陽祐 大阪府立大学, 工学(系)研究科(研究院), 助教 (90548497)
|
|---|
| Keywords | 無線ネットワーク / ゲートウェイアクセスネットワーク / チャネルアクセス制御 / ネットワークコーディング / マルチチャネル化 / QoS制御 |
|---|
| Research Abstract |
1つのゲートウェイと複数の無線ノード間の1ホップ通信およびゲートウェイと無線ノードがマルチホップで通信する環境に注目し、ネットワークコーディング(NC)伝送とマルチチャネル化の相互連携方式の立案、性能評価および下記のフローごとに発生レートが異なる状況に対応するための機能拡張を行った。
前年度は、マルチチャネル環境における無線ノード群の各チャネルへの分配規律としてNC伝送の効用を考慮した規律を提案したが、詳細な評価を進めていくうちに、特にVoIP等の音声フローとビデオストリーミング等の映像フローの混在環境のように、フローによって発生レートが大きく異なる環境の場合、NC伝送の効用を考慮しただけでは通信容量が十分に向上しないことが分かった。そこで、フローによって発生レートが異なる環境に注目し、各無線ノード、ゲートウェイにおいてバッファリングされている全ての未送信パケットを送信完了させるために要する時間について、未送信パケット量とパケット衝突の予測値に基づいて無線ノード、ゲートウェイごとに解析的に算出し、その送信に要する時間および各チャネルにかかる通信負荷を均等化するよう各無線ノードを各チャネルへ分配する基礎的な規律を確立した。これにより、発生レートの差を考慮しないチャネル分配規律と比較して、フローによって発生レートが異なる環境における通信容量を向上できることが明らかになった。
このように、想定するネットワーク環境に適した無線ノードのチャネル分配規律を適用することで、本提案方式は様々な環境に適用できることを示せた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画におおむね沿った形での提案方式確立、性能評価による有効性の評価と、研究は着実に進捗している。ゲートウェイと無線ノード間のマルチホップ通信における中継無線ノードでのネットワークコーディング適用等、一部の機能拡張は次年度に持ち越しているが、一方でフローによって発生レートが異なる環境における無線ノードのチャネル分配規律を確立する等、一部ではあるが、当初予定していなかった機能を追加提案している。
|
| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度は、平成25年度に基礎方式を確立したフローによって発生レートが異なる環境における無線ノードのチャネル分配規律について、詳細な評価、検討を行い、様々な発生レートの差に適応するチャネル分配規律を確立する。また、平成25年度に行えなかったゲートウェイと無線ノード間のマルチホップ通信における中継無線ノードでのネットワークコーディング手法についても、傍受パケットだけでなく隣接ノードへ過去に転送したパケットに基づいたNC伝送を追加導入した方式を確立する。
|
| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
本研究で注目している大規模無線アクセス網内のデータフロー通信に関し、研究進捗中に当初予定していなかった発生レートが大きく異なる各フローへのチャネル資源割り当て問題に関する機能拡張を行う必要があると判断した。そこで、今年度中に予定していた研究調査、成果発表の一部について、上記の問題対処を含めて来年度に行う予定に変更したため、学会参加のための旅費、学会参加費、論文別刷費に関する未使用額が発生した。
来年度に予定変更した研究調査、成果発表に要する旅費、学会参加費、論文別刷費に使用する予定である。チャネル資源割り当て問題に関する具体的な成果として、各フローの発生レートに応じた資源割り当て量の確保や資源が枯渇しつつある状況におけるフロー間の資源獲得譲歩に関する制御機能拡張等を目標とする。これらの成果発表を来年度後半にかけて行い、前半には関連研究の調査を合わせて行う。
|
Research Products
(5 results)
