2012 Fiscal Year Annual Research Report
要介護高齢者における日常生活活動能力低下の危険因子についての研究
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23800052
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Research Institution | University of Human Arts and Sciences |
Principal Investigator |
鈴川 芽久美 人間総合科学大学, 保健医療学部, 助教 (10615694)
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Project Period (FY) |
2011-08-24 – 2013-03-31
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Keywords | 介護保険 / 介護予防 / 老化 / 高齢者 / 日常生活活動 |
Research Abstract |
本研究は、要介護認定を受けた高齢者の大規模集団を対象として日常生活活動(Activities of daily living:ADL)の推移を追跡しADL能力低下の危険因子を特定し、その測定指標の予測妥当性を明らかにすることが目的である。 対象は10,980名(平均年齢82.8±7.4歳、女性69.2%)であり、要介護認定における要介護度の割合は、要支援1:5.8%、要支援2:10.2%、要介護1:22.1%、要介護2:22.0%、要介護3:19.8%、要介護4:12.7%、要介護5:7.8%となった。調査項目はADL (Functional Independence Measure;FIM)、運動機能 (握力、立ち座りテスト、開眼片足立ち、タンデム歩行、歩行速度、timed “up & go” test (TUG))、認知機能(mental status questionnaire)、疾病の有無 (脳血管疾患、パーキンソン病、膝関節疾患)、老年症候群の有無 (尿失禁、転倒骨折)とし、ベースライン、3か月後、半年後に調査を実施した。追跡調査時のデータ入力も完了し、現在はデータの分析作業中である。なお調査対象者への体力測定のフィードバックについては、23年度に開発したシステムによって各事業所より資料を出力し、既にお渡しした。 本研究の特色は、障害をもつ高齢者の追跡調査を1年以上実施し、ADLに影響を与える要因を明らかにすることであったが、研究計画の変更により追跡調査は6ヵ月までとなった。しかし対象者数1万人以上の要介護高齢者の追跡調査はこれまでになく、要介護認定者数が増加し続けている現在、介護予防のための在宅サービスの在り方を検討する上で非常に重要な基礎資料が提示できるものと考えている。
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Current Status of Research Progress |
Reason
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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