2012 Fiscal Year Annual Research Report
早産児が修正３３週から３５週の時期に示す対処行動の特徴
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23890033
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
仲井 あや 千葉大学, 看護学研究科, 助教 (30612197)
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| Project Period (FY) |
2011-08-24 – 2013-03-31
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| Keywords | 早産児 / 対処行動 / Developmental Care / ストレス / NICU |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、早産児が修正33週から35週の時期に示す対処行動の特徴、および看護援助後の対処行動の変化を明らかにし、修正33週から35週の時期における対処行動の発達を支援する看護援助方法を考察することであった。平成24年度は以下の通りに実施した。
１．文献検討：早産児の神経学的発達、特に感覚刺激への反応に着目し、痛みや音への反応をテーマとした多くの文献にあたった。
２．連絡調整：平成24年10月、第2施設へ研究依頼をし、倫理審査に諮り、承認を得て平成25年2月～3月にデータ収集を行った。
３．データ収集・分析：研究期間に協力を得た対象者は在胎25週～32週で出生した6名の早産児であった。修正33週0日～35週6日の期間に、対象者の安静時の行動と状態変化について、記録用紙とビデオ録画を用いて観察を行った。1人あたりの観察時間は1日30～50分間、合計60～150分間であり、全ケース合せて記録用紙による16場面、ビデオ録画による14場面の記録を得た。記録用紙の結果から行動と状態変化の出現頻度を算出し、その特徴に着目してビデオ録画の結果を分析し、対処行動のパターンを抽出した。これらの結果を早産児の生理機能の成熟、神経学的発達の観点から考察し、看護援助への示唆を得た。ただし、看護援助後の対処行動の変化は観察の機会を得られなかったため継続課題とした。早産児の個別的発達支援に携わる専門家は世界的にもまだ少ない現状があり、本研究の結果は臨床実践への応用、ならびに、早産児の出生後の発達段階に沿った支援方法を確立していく今後の研究においても意義があると考える。
４．成果還元：平成24年11月、第22回日本新生児看護学会学術集会では2ケースの結果を報告した。平成25年7月、第23回日本小児看護学会学術集会では中間報告を行う予定であり演題登録した。今後、対象者保護者、研究協力施設への報告を行う予定。
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| Current Status of Research Progress |
Reason
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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