A県200床以下の病院に就職した新人看護職員の継続教育に関する調査研究

2011 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 23890236
• Research Institution: University of KinDAI Himeji
• Principal Investigator: 神田 知咲 近大姫路大学, 看護学部, 助教 (90613802)
• Keywords: 継続教育 / 新人看護師 / 卒後臨床研修制度

Research Abstract

目的:
本研究は、200床未満の病院に就職した新人看護職員が、どのような継続教育の機会を受け、学びを実践に活かしていたかを明らかにすることを目的に、アンケート調査を行った。
方法:
平成22年度A県200床未満の病院に就職した新人看護職員を対象に、郵送法による無記名自記式質問紙調査を行った。データ分析はSPSS.Ver.20を用い、記述内容は質的帰納的に分析した。研究者の所属大学の倫理委員会の承認を得て、実施した。
結果と考察:
調査表は221施設に配布、回収数は41名(回収率18.5%)であった。対象者の平均年齢は26.7±8.2歳、女性が34名(87.2%)であった。看護基礎教育機関は専門学校卒が30名(73%)、所属施設の病床数では150～199床が21名(53.8%)であった。
看護職員の卒後臨床研修制度が努力義務化されたことを知っていた者は28名(68.2%)であり、全員が卒後臨床研修を受けていた。他施設や職能団体の研修を受講していた者は22名(53.6%)であった。研修受講後活用できたと感じた看護技術について、多かったものは「与薬の技術」であり、次いで「創傷管理技術」と、日々の看護実践に直接結び付けられるものであった。
研修受講のための施設の支援状況は、「研修当日の出勤扱い」25名(64.1%)、「研修受講料の負担」20名(51.3%)と半数程度であり、半数の対象者が休日や受講料を自ら負担していた。卒後臨床研修制度への要望は、勤務時間内での研修の実施や費用の補助、研修内容の充実、研修実施のスケジュール、院外での研修の義務化などがあげられた。
結論:
本研究では対象者全員が卒後研修を受講できていたが施設からの支援状況に差異があり、今後他施設や職能団体による研修利用を広げ、全ての新人看護職員が卒後臨床研修に参加できる経済的支援や労働環境への支援の必要性が明らかになった。