2023 Fiscal Year Annual Research Report
集合的意思決定のメカニズム：計算モデルによる集合知発生条件の解明
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23H00074
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| Research Institution | Meiji Gakuin University |
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Principal Investigator |
亀田 達也 明治学院大学, 情報数理学部, 教授 (20214554)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊澤 栄一 慶應義塾大学, 文学部(三田), 教授 (10433731) [Withdrawn]
小川 昭利 順天堂大学, 医学部, 准教授 (30374565)
片平 健太郎 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 主任研究員 (60569218)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2028-03-31
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| Keywords | 集団意思決定 / 社会的影響 / 社会学習 / 集合知 / 計算モデル / fMRI |
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| Outline of Annual Research Achievements |
・社会的影響の神経基盤について知覚判断課題（点の数の推定課題）を用いてfMRI実験を行った。行動分析の結果、参加者の判断は他者の判断に似るように変調されていたことが示された。計算モデルに基づく画像解析では、内側前頭前野の活動が、推定された参加者自身の判断と提示された他者の判断との不一致に関連していることが明らかになった。さらに、上頭頂葉に存在する数感受性領域は、他者による過大・過小評価を観察した後に、活動パターンが変化した。この上頭頂葉の活動は、他者の知覚的判断を評価する過程には関与しておらず、純粋な数の知覚に関与していた。これらの結果は、計算モデルが、点の数を推定する課題において、自己と他者の知覚の不一致に関わる神経行動的な処理と、それに続く数感受性領域の活動変調を捉えることができることを示唆している。この成果は、Ogawa, Kameda & Nakanishi, Neuroscience (2023) として公刊された。
・集団決定への自由な離脱参入が多数決の質にどう影響するかを行動実験により検討した。参加を選んだ投票者による多数決の判断は、容易な課題においては、参加を選ばなかった個人による個別の判断よりも劣っていたが、課題が困難になるとこの関係は逆転した。この関係は、離脱参入メカニズムによって生じる集団規模の縮小と投票者の正答率の低下という二つの要因に分解される。これらの結果は、多数決ルールは不確実性下の合意形成において機能的かつ民主的な役割を果たし、困難な問題に取り組む手段として依然として有効であることを示唆している。この成果は、Kuroda, Takahashi & Kameda, Scientific Reports (2023)に公刊された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画に基づき、予定していた実験（行動実験、fMRI実験）を実施した。カラスの集合的な採餌行動との比較検討も進行中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
計画書に従い、研究を継続する。
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