2023 Fiscal Year Research-status Report

Elucidation of the Chinese language education system at Toa Dobun Shoin University and construction of a database of related materials

Research Project

Project/Area Number	23K00663
Research Institution	Aichi University
Principal Investigator	石田卓生愛知大学, 東亜同文書院大学記念センター, 研究員 (50727873)
Project Period (FY)	2023-04-01 – 2026-03-31
Keywords	東亜同文書院 / 東亜同文会 / 華語萃編 / 華語月刊 / 中国語教育
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、戦前の日本における有力な中国語教育機関とされている東亜同文書院の中国語教育について、その中国語教材や教員および関係者による研究を調査、分析することによって、どのように成果をあげていたのかを明らかにしようとするものである。本年度は、東亜同文書院の日中両国教員が同院での中国語授業のために独自に編纂した中国語教科書『華語萃編』初集を中心に調査、分析を進め、その成果を「中国語教科書『華語萃編』初集にみる上海における日中交流と暮らし」（第391回三河民俗談話会、2023年12月23日）において報告した。これは『華語萃編』初集の内容から、東亜同文書院の中国語教育の特徴を明らかにしようとするものである。『華語萃編』初集の内容には、東亜同文書院での学生生活に関するものと、中国での暮らしを想定するものがあった。東亜同文書院の学生生活については、教室での教師とのやり取りや学生同士の話し合いといったキャンパスでの生活を反映させるもの、中国人に東亜同文書院がどのような学校であるのかを詳しく説明するもの、さらに実際の地名や建造物、店舗も登場させつつ上海の都心を遊覧するものまであり、東亜同文書院生にとって親しみを感じさせるものとなっていた。中国での暮らしを想定する内容については、衣食住に関する基本的なことだけではなく、中国人とどのように交際していくのかについて、旅行中のやり取り、正月などのあいさつ回り、借金の依頼への対応などきわめて具体的な情況設定のものがあり、さらに中国人の親戚付き合いの様子や地域によることばや生活慣習の違いなど中国社会への理解を深めさせるものも用意されていた。こうしたことから、『華語萃編』初集は東亜同文書院が卒業後に中国社会へ入って中国人と共生していくことを想定したものであり、さらにそれが同院の中国語教育の目指した方向であることが明らかとなった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 東亜同文書院の中国語教育で使用され続けており、その根幹ともいえる中国語教科書『華語萃編』初集の内容について分析して特徴を明らかにし、それを「中国語教科書『華語萃編』初集にみる上海における日中交流と暮らし」（第391回三河民俗談話会、2023年12月23日）において発表するという具体的な成果をあげることができた。このように本研究は調査と研究、その公表について着実な活動を進めることができており、おおむね順調に進展していると評価する。
Strategy for Future Research Activity	現在、「中国語教科書『華語萃編』初集にみる上海における日中交流と暮らし」（第391回三河民俗談話会、2023年12月23日）に発表した内容を論文としてまとめ、2025年度刊行が計画されている論文集への掲載を予定している。本研究で行う関連資料のデータベース構築へ向けた資料の収集と整理については、東亜同文書院第2期生の在院時代のノートをはじめとする新たな資料の整理、分析も同時に行いつつ作業を進めている。また、東亜同文書院の後身校である愛知大学で、元東亜同文書院教員について中国語を学習した同大卒業への聞き取り調査を予定しており、2024年度での発表を計画している。
Causes of Carryover	急速な物価上昇と円高から、2024年度に計画している海外での資料調査活動に要する費用が上昇することを危惧し、2023年度に計画していた高額な物品および資料の購入を見合わせたために次年度使用が生じた。これについては海外調査に要する費用が確定した後に当初計画の物品、資料購入を再度検討する。