2023 Fiscal Year Research-status Report
第二言語学習者はどれくらい早く読めるのか：第二言語の読解速度に関するメタ分析
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23K00768
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
山下 淳子 名古屋大学, 人文学研究科, 教授 (00220335)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| Keywords | 第二言語 / 読解速度 / メタ分析 / 黙読 / 音読 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
第二言語での読解速度が遅いことは広く知られているが、第二言語読解速度がどれくらいなのか、というベンチマークは存在しない。本研究の主目的は、第二言語読解速度の研究をメタ分析することにより、第二言語読解速度の統合された値とそれに影響する要素を求めることである。加えて、その中で、第二言語読解速度について見いだされた知見と研究の現状を把握し、将来の研究の方向性や課題を見つけることである。
初年度となる今年は、まず関連文献を収集することが大きな仕事であった。メタ分析のスタンダードなやり方に沿い、まず大学図書館経由で提供されている学術論文データベースの検索、次に関連分野の26の学術誌１つ１つの検索（ジャーナルの検索機能か、１つ１つ論文を見て）、および候補論文の引用文献リストを使い、重複などを除いて147論文まで対象候補論文を絞った。年代の制限は特に設けず、検索エンジンやジャーナルの検索機能の場合は検索可能な最も早い時期から、最終検索時（2023年12月）までとした。またコーディングシートの最初のテンプレートも作成し、候補対象論文の情報を入力した。これらの論文は黙読速度と音読速度の研究に大別され、さらにそれぞれが教育効果検証の論文（事前・事後テストデザイン）とそうでないもの（単発測定 [one-shot] か縦断的研究）に大別される。第二言語の読解速度の研究がこのように大別できることが分かったのは、初年度の発見の１つであった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度中にメタ分析に入れる論文検索の第１弾が完成したことは、大きな成果だと言える。コーディングについても最も基礎的なものについては終了した。これはまだ初期段階で、今後もデータ分析や論文の読み込みは続くが、今年度の成果がそれの基礎になることは間違いなく、おおむね順調だといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
現時点で候補に残っている論文は来年度以降inclusion criteria (採用基準)に照らして、さらに絞られる。採用基準はある程度は決まっているものの、様々な研究があるので、その特徴を見ながら決めなくてはいけないこともある。例えばBrysbaert (2019)は参与者10名以上を採用基準にしているが、現時点での論文プールにはそれより少ない人数の研究も複数ある。サンプルサイズの採用基準はこれから決めないといけない要素の１つである。Duplicate（同じデータを使った研究）をさらに除くために、同じ著者の論文を注意深く読む、メタ分析に必要な情報がない論文の場合、著者に問い合わせる、コーディングシートを完成させるなども今後の課題である。
コーディングの信頼性を確保するのも重要な課題であるが、読解分野のメタ分析の経験がある研究者が望ましい。幸いなことに、研究代表者とメタ分析を行ってきたEun Hee Jeon 博士が協力してくださることになったので、今後は論文をシェアし、採用基準、コーディング方針、信頼性、分析法など一連の研究プロセスを共同でやっていけることになった。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額発生の理由は、本研究課題とは別の科研補助事業による課題（18K00737）があったためである。その課題はパンデミックで研究の進展が遅かったため、補助事業期間の１年延長を申請して承認され、本年度が最終年となったものである。そのため、その課題を完了させるために多くのエフォートを費やした。その成果はあり、科研課題18K00737の報告書に書いたように、最終年で成果発表（国際学会での口頭発表と、国際誌への論文掲載）を完了した。また出張も、本課題よりは課題18K00737の成果発表のための出張となり、本課題補助金の残額発生理由となった。
来年度以降は本研究課題に集中できるため、残額は本研究課題のための出張、およびそのための必要機器等の購入に充てる予定である。また研究時間を確保するためにバイアウト制度の活用にも費用を用いたい。
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