2023 Fiscal Year Research-status Report

A Reflective Study on the Structural Characteristics of "Research" in Graduate Schools for Teachers

Research Project

Project/Area Number	23K02096
Research Institution	Tokoha University
Principal Investigator	田代直幸常葉大学, 教育学部, 教授 (30353387)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	姫野完治北海道教育大学, 大学院教育学研究科, 教授 (30359559) 紅林伸幸常葉大学, 教育学部, 教授 (40262068) 川村光関西国際大学, 教育学部, 教授 (50452230) 鈴木誠常葉大学, 教育学部, 准教授 (50970662) 長谷川哲也岐阜大学, 教育学部, 准教授 (90631854)
Project Period (FY)	2023-04-01 – 2026-03-31
Keywords	教職大学院における研究 / 教師の成長を支える研究
Outline of Annual Research Achievements	2023年度については、2008年度から教職大学院がスタートした19の教職大学院についてのプロフィールや研究関連の報告書・紀要類をどのようにしているかを把握するため、エクセルに各大学院の概要をリンクで追えるようなシステムを作成した。これにより、各教職大学院の特徴が相互比較しやすくなった。そして、各教職大学院の特徴を意識しながら、教職大学院が作成した研究に関する成果物等を、その教職大学院の特徴に関連付けて見ることができるようになったといえる。また、分担者で手分けして、各教職大学院の研究紀要や課題研究の報告書などの現物を収集するように心がけてきている。現在、収集しているだけなので、収集したものを分類する基準をつくって、整理していく必要を感じているところである。そして、2023年度末に信州大学の越智康詞教授が研究代表者である「開かれた主体集団としての教師」モデルの構築と「研究」メディアの可能性の研究」（23K02208）と共同して常葉大学にてシンポジウムを行った。シンポジウムのテーマは、「“教職大学院における研究を考える”」というものであった。議論の中で、教員にとっての研究とはいかなるものが目指されているのか、目指すべきなのか。あるいは、教職大学院は教員の成長をどうサポートするのか、サポートしていくのがよいのかなど、これからの教職大学院の方向性に影響を与えるような話題に関して熱心に討議が行われた。このシンポジウムについては、数多くのよい示唆が得られたため、今後報告書としてまとめる予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 教職大学院がスタートして15年が経った。教職大学院の数も19大学から現在54大学に増加して、少しずつ教職大学院の研究の在り方や成果の報告の仕方などにも共通性が見られるようになってきている。その一方で研究のテーマなどには多様性も見られるようになっている面がある。これらの各教職大学院の研究は、どうあればよいかのヒントが見えてきたように思う。今後の教職大学院の研究では、教職大学院での学びが教員の現場復帰後の研究活動に生かされたり、学校に研究的な文化を根付かせることを意識することが必要となってくるだろう。そのためには、どのような研究テーマがよいのか、研究の報告のスタイルはどのようなものが望まれるのかなどさらな分析を続けていくことが大切である。
Strategy for Future Research Activity	今年度は、できれば予定していたカナダのトロント大学のオンタリオ教育研究所などを訪問して、教師教育のネットワークを構築するプログラムについて調査を行い、教職大学院での学びや研究を学校現場でどのように生かすか、教員同士のネットワークをどのようなものをどのような形で構築するか、日本型の教員ネットワークの在り方を考える上での参考としたいと考えている。また、2023年度同様に、各教職大学院での課題研究等の研究内容の記録や発信、テーマなどについても引き続き、調査を行う予定である。
Causes of Carryover	2023年度末に合同シンポジウムを実施したが、その際に参加できない研究分担者の旅費があったり、Zoom による打合せで旅費が削減できたことが大きい。また、2024年度に海外渡航する予定であるが、円安で航空料金が上がっていることもあり、意図的に2023年度の予算執行を抑えていることによる。