2023 Fiscal Year Research-status Report

人的ネットワークが大学生のリーダーシップ開発に及ぼす影響に関する研究

Research Project

Project/Area Number	23K02137
Research Institution	Ehime University
Principal Investigator	村田晋也愛媛大学, 教育・学生支援機構, 講師 (10580475)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	山内一祥佐賀大学, キャリアセンター, 准教授 (90626516) 淺田隼平佐賀大学, 全学教育機構, 講師 (50925089) 岸岡洋介京都外国語大学, 共通教育機構, 講師 (00773235) 仲道雅輝愛媛大学, 教育・学生支援機構, 准教授 (90625279) 野間川内一樹岡山理科大学, 教育開発センター, 教育講師 (10973290) 黒田友貴岡山理科大学, 教育開発センター, 招聘准教授 (10907645) 秦敬治岡山理科大学, 教育推進機構, 教授 (50444732)
Project Period (FY)	2023-04-01 – 2026-03-31
Keywords	リーダーシップ / 大学生の汎用的能力 / 人的ネットワーク
Outline of Annual Research Achievements	「大学生の汎用的な能力、なかでもリーダーシップに関連するスキルやマインドの開発に人的ネットワークがどのような影響を及ぼすかを明らかにする」という本研究の目的と計画に沿って次の通り研究活動を進めた。 (1)先行研究のレビュー：リーダーシップ開発をテーマに民間企業や教育機関等で実施されてきた種々の教育・研修・人材育成の取り組みについて、またその分析や取り纏めについて扱った著作を中心に、先行する研究や事業に関する文献調査を行った。 (2)リーダーシップ・プログラム受講学生を対象とした調査：研究代表者・研究分担者らが大学間連携事業として共同企画しているリーダーシップ研修（UNGL学生リーダーズ・サマースクール、UNGLリーダーシップ・チャレンジinサイパン）の受講学生を対象に、プログラムの受講を通して形成される人的ネットワークに関する質問調査を実施した。 (3)既卒者を対象とした質問調査：上記2プログラムを含め、大学在学中に大学間連携事業UNGL（西日本学生リーダーズ・スクール；19大学が連携して推進する学生リーダーシップ養成の取組）が提供するリーダーシップ研修の受講経験があり、現在は実社会で活動する既卒者を対象とした質問調査を実施した。2012年3月から2023年3月までの卒業生を対象とし、8大学62名から回答を得た。上記までの初年度に得られた成果をもとに、リーダーシップ養成の取り組みの体系的な運営や効果性検証を含む実証的な研究に引き続き取り組み、大学生のリーダーシップ開発に資する示唆・知見の整理・提供を念頭に研究活動を継続する。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 研究計画調書に記載の年度計画に沿って、大学間連携事業UNGLが実施する2つの研修プログラム（学生リーダーズ・サマースクール、およびリーダーシップ・チャレンジinサイパン）を受講した直後の学生を対象とした調査を実施しデータ収集を行うことができている。また、先行研究のレビューに加え、今後実施予定の既卒者を対象とした調査を見据えたプレ調査を行い、62名からの回答を得ることができたため、収集したデータを整理・分析し、次年度以降の量的・質的調査の実施方法や分析方法について検討を始めることができている。
Strategy for Future Research Activity	当初計画に記載の通り、前年同様の調査・分析を継続することに加え、先行研究のレビュー内容と比較考量の上、プログラム受講から1～2年を経過した学生ならびにプログラム受講経験のある既卒者を対象とした質問調査を実施する。また、得られたデータや知見を整理し、関連する学協会等で本研究の進捗と経過について報告する予定である。
Causes of Carryover	研究代表者・研究分担者間での打ち合わせについて対面・オンラインを組み合わせて行ったことや、研修プログラム前後の調査の実施・担当方法に一部変更・調整の必要が生じたこと、先行研究用の文献やデータの入手経費を一部低減できたこと等から旅費や物品費を中心に次年度使用額が生じた。研究年度の進行に伴い、調査の充実や成果公表のために旅費や関連文献・物品等の購入が必要となるため、次年度以降に調整して使用する計画である。