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2023 Fiscal Year Research-status Report

すべての主要果樹における将来の栽培適地予測マップの開発

Research Project

Project/Area Number 23K05233
Research InstitutionNational Agriculture and Food Research Organization

Principal Investigator

杉浦 俊彦  国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 果樹茶業研究部門, グループ長補佐 (60355378)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 紺野 祥平  国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 果樹茶業研究部門, 主任研究員 (00759110)
Project Period (FY) 2023-04-01 – 2028-03-31
Keywords気候変動 / 温暖化 / 果樹 / 適地移動 / 適応策
Outline of Annual Research Achievements

本研究は最終年度までに、適地移動予測マップをすべての主要な樹種について開発することを目標とする。そのためのステップとして、①樹種別園地分布マップを開発し、②樹種別園地分布マップに気象データを結合させて樹種別適地条件を解明し、③樹種別適地条件に将来気象デ-タを適用して将来の適地予測マップを開発する。
初年度である本年においては、まずウンシュウミカンについて、種々のデ-タを組み合わせ、①の樹種別園地分布のマップを開発した。開発したマップの解像度は1×1kmメッシュであった。ウンシュウミカン園の補足率が高いが、推定精度が低い方法と、補足率は低くなるが、ウンシュウミカン園が確実に存在するメッシュを推定する方法と2種類を作成した。前者は、全国で約38万メッシュのうち、11256メッシュにウンシュウミカン園が存在することが示された。このうち、ウンシュウミカン園が1ha以上存在するメッシュ数は2645、10ha以上は563、100ha以上は5であった。後者により作成したマップでは、ウンシュウミカン園がわずかでも存在するメッシュは6729、1ha以上存在するメッシュ数は1642、10ha以上は394、100ha以上は5であった。
本年度の日本の夏の平均気温は、気象庁観測開始以来、最も高くなり、果樹でも多くの影響が現れ、その結果、本研究に対する現場からの要請もこれまでに増して強くなった。そのため、当初計画では、適地予測マップはすべての樹種において5年目に開発するとしていたが、これを改め、可能なものから適地予測マップを順次開発し、可能な限り早期に公表することと方針を変更することとした。そこで本年度の後半は、ウンシュウミカンについて得られた園地分布マップと気象デ-タの関係の解析、すなわち、②の手法の検討を検討し確立した。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

当初計画では、①の樹種別園地分布マップ開発について、本年度(1年目)に複数の樹種で実施することとしていたが、園地分布マップ作成の手法開発およびウンシュウミカン園分布マップにとどまった。一方で、3~4年目に実施する計画だった、②樹種別園地分布マップと気象データとから樹種別適地条件の解明する手法が確立できたことから、5年間を通じてみれば、全体としておおむね順調に進展していると判断する。

Strategy for Future Research Activity

初年度(2023年)の異常な夏季の高温により、適地移動マップの早期公表を求められる状況となったため、全マップを最終年度に開発するのではなく、課題遂行順を変更し、まず、ウンシュウミカンの適地予測マップ(更新版)を2024年度に開発し、先行して公表する。そのために、ウンシュウミカンについては3~5年目に実施予定の研究を前倒して、2024年度に実施する。1~2年目に実施予定だった、樹種別園地分布マップ開発についても、一部を2024年度に実施する。

Causes of Carryover

本年度の日本の夏の平均気温は、気象庁観測開始以来、最も高くなり、本研究に対する現場からの要請もこれまでに増して強くなったことを受けて、5年間の中で実施する順番を変更し、適地予測マップを順次開発し、開発できたものを早期に公表することを優先することとした。その結果、本年度開発予定の樹種別園地分布マップについて、一部を次年度に開発することとなり、それに必要な人件費等を次年度において使用する。

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Published: 2024-12-25  

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