2024 Fiscal Year Research-status Report
母乳中のオキシトシンは次世代のネグレクトを予防する－育児放棄抑制メカニズムの解明
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23K06337
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| Research Institution | Takasaki University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
下川 哲昭 高崎健康福祉大学, 健康福祉学部, 教授 (90235680)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鯉淵 典之 群馬大学, 大学院医学系研究科, 教授 (80234681)
宮崎 航 弘前大学, 保健学研究科, 教授 (90512278)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | ネグレクト / オキシトシン / 母乳 / 乳腺腺房細胞 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
これまでに申請者らは下垂体後葉ホルモンであるオキシトシン (oxytocin, OXT)が母乳中にも存在し、OXT量の低下した母乳で哺育されたマウスは次世代への育児行動をネグレクトすることを見出した。本研究はこの発見に基づき、血中OXTの母乳への移行とその分子メカニズム、さらに 哺乳した仔の消化器から脳への経路と育児神経回路への影響を明らかにすることで、OXTの ネグレクト予防（抑制）効果と作用機序の解明を目指す。
2024年度は、以下の3点について解析を行い結果を得た。
1. 母乳中のOXTが脳下垂体後葉から分泌されたOXTと同じものであるか、OXTに類似したOXT様物質であるのかを液体クロマトグラフィー-タンデム質量分析法 (LC-MS/MS) で解析した。母乳中のOXTはPCA precipitation とSPE processにより分離し、LC-MS/MS で解析した。標準物質であるペプチド合成されたOXTや下垂体から抽出したOXTと乳汁由来のOXTはクロマトグラム上のピークのRetention timeが完全に一致していた。これにより母乳中のOXTは下垂体由来のOXTと同一であることが分かった。
2. 母乳中のOXTは、下垂体から分泌後、血中から直接母乳の存在する乳腺腺房腔に移動するのか、母乳を産生する乳腺の腺房細胞を経由して母乳に移動するのか、または、乳腺腺房細胞で産生されているのかについてGFPを標識したOXT抗体を使って免疫組織化学法を用いて検討した。その結果、乳腺腺房細胞にはOXTが存在することを明らかにした。一方、OXT欠損マウスの乳腺組織ではOXTが観察されなかった。
3. 母乳中のOXTはエクソソーム (exosome) によって乳汁中に分泌されることを突き止めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
母乳中のOXT含量の少ないOXTヘテロ欠損マウスの母乳で哺育された雌マウスは将来自らが親になった際、育児行動を全く示さないことを見出した。この発見によりネグレクトマウスの新たなモデル系が確立できた。さらに、母乳中のOXTの分子構造も明らかになった。しかし、【研究実績の概要】の2の乳腺腺房細胞に存在するOXTが下垂体由来で血中から移行してきたものか、乳腺腺房細胞で産生しているのかの確定については新たな実験系の構築が必要であり現在苦慮している。これらの作業により当初予定していた研究の進展が「やや遅れている」となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
ネグレクトマウスの選定とそのモデル化に成功した。今後は当初の予定通り、まず、視床下部/下垂体由来のOXTがいかなる経路と仕組みで母乳へと外分泌に至ったのか？を中心に解析する。さらに、新生仔によって吸入されたオキシトシンは小腸の吸収上皮細胞のapical側に存在する最終糖化産物受容体 (RAGE) を介して細胞に吸収されることが解っている。その後、血液-脳関門にも存在するRAGEによって神経細胞に入り、育児行動が発現されると考えている。脳内神経細胞に至ったOXTが育児神経回路にいかなる影響を与えるのかを解析する。
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| Causes of Carryover |
母乳中のOXTの由来（下垂体か腺房細胞か）について時間を費やしている関係で、当初予定していた項目の解析まで到達しなかったことにより次年度使用額が生じた。次年度（最終年度）は、本来予定していた実験に加え、やや遅れをとった実験操作の遂行、研究打ち合わせの実施により、次年度請求分と合わせて使用されるため、大幅な計画の変更は必要ないと考える。
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