2023 Fiscal Year Research-status Report
維持期うつ病に対する様々な治療方法の有用性の検討:ネットワークメタ解析
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23K06998
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Research Institution | Fujita Health University |
Principal Investigator |
佐久間 健二 藤田医科大学, 医学部, 講師 (70838317)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岸 太郎 藤田医科大学, 医学部, 准教授 (40536801)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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Keywords | うつ病 / 維持期治療 / 系統的レビュー / メタ解析 / 治療ガイドライン |
Outline of Annual Research Achievements |
うつ病に対する治療ガイドラインでは、一般的に、軽症うつ病に対しては心理療法、中等症以上のうつ病に対しては心理療法のみならず薬物治療や反復経頭蓋磁気刺激療法や修正型電気けいれん療法といったニューロモデュレーション治療を行うことが推奨されている。また、急性期症状が改善してから6か月以内にその治療を中断すると約50%の患者が再発・再燃するとのエビデンスがあるため、急性期治療から継続して維持治療を行うことも推奨されている。急性期症状を有するうつ病に対する薬物治療や非薬物療法(心理療法やニューロモデュレーション治療)の系統的レビューとメタ解析研究は質の高い研究が多数報告されているが、既報の維持治療に関する系統的レビューとメタ解析研究にはいくつかの限界がある。また、うつ病の維持治療で用いられる薬物治療や非薬物療法を比較した系統的レビューとネットワークメタ解析研究はない。そこで、私達は、系統的レビューとネットワークメタ解析を用いて「臨床疑問①:維持期うつ病に対して、どの維持治療の有効性、受容性、忍容性、安全性が優れているのか?」という臨床疑問に対する回答の創出を行う。また、サブグループ解析やネットワークメタ回帰分析を用いて「臨床疑問②:各治療方法に特別に反応しやすい患者群の特定」にも挑戦する。更に、費用対効果分析を行い、「臨床疑問③:医療経済学的観点から、どの維持治療が優れているのか?」も合わせて検討する。まず、私達はPubMed、Cochrane Library、Embaseといったデータベース、さらにClinical Trials. gov、ISRCTN registry、the International Clinical Trials Registry Platformといった臨床試験登録サイトを利用し文献検索を行った。現在、データ抽出作業を進めている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
私達は、系統的レビューとネットワークメタ解析を用いて「臨床疑問①:維持期うつ病に対して、どの維持治療の有効性、受容性、忍容性、安全性が優れているのか?」という臨床疑問に対する回答の創出を行う。また、サブグループ解析やネットワークメタ回帰分析を用いて「臨床疑問②:各治療方法に特別に反応しやすい患者群の特定」にも挑戦する。更に、費用対効果分析を行い、「臨床疑問③:医療経済学的観点から、どの維持治療が優れているのか?」も合わせて検討する。まず、私達はPubMed、Cochrane Library、Embaseといったデータベースを利用し文献検索を行った。現在、Clinical Trials. gov、ISRCTN registry、the International Clinical Trials Registry Platformといった臨床試験登録サイトを利用した文献検索作業を進めている。
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Strategy for Future Research Activity |
私達はPubMed、Cochrane Library、Embaseといったデータベースを利用し文献検索を行った。現在、Clinical Trials. gov、ISRCTN registry、the International Clinical Trials Registry Platformといった臨床試験登録サイトを利用した文献検索作業を進めている。 文献検索作業の完了後、すぐにデータ抽出作業を開始し、2025年3月までにデータ抽出を完了させる。
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Causes of Carryover |
文献検索サイトのEmbaseが大学で利用可能となったため、契約費が浮いたため。また、当初想定していたよりも、選択基準に合致する研究が多く、多くのマンパワーを要しているため、今後、より高性能なPCの購入や研究補助員を雇用する費用が必要となる。
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