2023 Fiscal Year Research-status Report
Japanese version of Positive Health: Development of a new health concept and verification of its usefulness
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23K09622
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Research Institution | Nagoya City University |
Principal Investigator |
宮崎 景 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 教授 (50817690)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
若林 英樹 三重大学, 医学部, 寄附講座教授 (00378217)
高橋 徳幸 名古屋大学, 医学系研究科, 特任講師 (00758732)
後藤 道子 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 寄付講座講師 (10608946)
末松 三奈 名古屋大学, 医学系研究科, 特任講師 (10728744)
梅村 絢美 名古屋大学, 医学系研究科, 特任助教 (80870261)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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Keywords | Positive Health / SCAT / Qualitative analysis / Medical professionals / Japanese monks |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究はオランダにおいて実証されている「ポジティヴヘルス」という新しい健康概念とその実践法を、骨格はそのままに日本版に再構築し、導入しその効果を検証するために、以下の2つを目的としている。① ポジティヴヘルスの6つの次元と44の指標をベースに、日本版ポジティヴヘルスの「次元」と「指標」を再構築する。② 日本版ポジティヴヘルスに基づく日本版「クモの巣ツール」を用いた実践が医療、介護の現場で有用かを検証する。 この目的を達成するための混合研究を計画したが、本年度は「ポジティヴヘルスの6つの次元と44の指標をベースに、日本人の健康観を再構築する質的研究を行った。具体的には、「ポジティヴヘルスの診療に携わった医療/介護者(医師、看護師、理学療法士、福祉環境設計士)を対象とした研究(研究①)、及び健康の概念に関わる専門家として僧侶を対象者とした研究(研究②)の二つを施行した。それぞれSnow ballサンプリングで対象者を集め、個別インタビューによる半構造化面接を行い、逐語録をSCAT(Steps for Coding and Theorization)にて解析した。取得した情報としては、2つの健康の定義(WHO、ポジティヴヘルス)に対する肯定的、否定的意見、日本人特有の健康観、幸福観、ポジティヴヘルス実践時の経験、オランダ版ポジティヴヘルスの6つの次元と44の指標に対する意見などが挙げられる。それぞれ、学内の研究会での発表を終え、学会発表、論文化に向けて準備中である。研究①は2024年6月に開催される第15回日本プライマリ・ケア連合学会学術大会(浜松)において発表予定で、演題登録済みである。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究の遂行自体は順調に進んでいるが、学会発表、論文化が当初の予定よりやや遅れている。主研究者の異動に伴う、日常業務の変化が大きく関係しているが、研究計画自体は予定通り遂行している。
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Strategy for Future Research Activity |
2024年度には、positive health発祥の地であるオランダにおいて、positive healthを推進しているinstitute of Positive Health(iPH)の責任者であり、本研究のアドバイザーでもあるKarolien van den Brekel-Dijkstra先生らの協力を得て、視察を行う予定であり、質的研究③も施行予定である。また質的研究①-③をまとめた結果を元に、量的研究のデザインに本年度は取り掛かる予定であるが、そちらの内容、方法についてもオランダのiPHチームや共同研究者と引き続き協議をしているところである。
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Causes of Carryover |
次年度は、Positive Healthが実践されているオランダ本国への視察が事業に入っており、所要額が高くなる。視察に関しては、当初は初年度に計画されていたが、COVID-19パンデミックがおさまるのを待ったために、次年度への繰越となっている。また、研究結果の発表、論文投稿の時期が後ろへずれ込んだことも、次年度使用額が生じた要因の一つとなっている。
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