2023 Fiscal Year Research-status Report

地域・在宅向け腰痛予防対策指針をふまえた移動技術ハイブリッド型研修システムの構築

Research Project

Project/Area Number	23K09839
Research Institution	Kanagawa University of Human Services
Principal Investigator	水戸優子神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (70260776)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	冨田川智志日本福祉大学, 健康科学部, 講師 (90441881) 平田美和帝京大学, 医療技術学部, 講師 (10325988) 首藤英里香札幌保健医療大学, 保健医療学部, 准教授 (90336412) 國澤尚子埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (20310625) 若村智子京都大学, 医学研究科, 教授 (40240452)
Project Period (FY)	2023-04-01 – 2026-03-31
Keywords	在宅看護 / 在宅介護 / 腰痛予防 / 移動技術 / 研修 / オンライン / ハイブリッド研修 / 腰痛予防対策指針
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、地域・在宅で介護者を支える介護従事者向けの腰痛予防対策指針をふまえた移動技術ハイブリッド型研修システムを構築することを目的とする。 2023年度は移動技術研修に必要な要素および地域・在宅での移動技術として必要な要素探索のために文献レビューと研究者間の討議を行った。さらに、地域・在宅における介護従事者への腰痛実態調査を行うこととした。全国の居宅サービスを行う訪問看護事業所と訪問介護事業所に従事する訪問看護師、介護福祉士、ヘルパーを対象とし、質問紙郵送法による介護者および介護従事者の腰痛の有無に関する実態と日常的に行う移動動作の特徴の明確化、災害時対応で予想される移動動作上の困難点を明らかにするものである。地域・在宅での移動技術に関する文献検討では、医学中央雑誌Web版とGoogleスカラーにて「在宅看護」「在宅介護　腰痛」のキーワードて検索された文献を素読した後、62文献に絞って分析したところ、22文献は研究報告、その他は介護者向けの腰痛予防対策等の解説であった。研究報告では、1施設の対象者への腰痛実態や移動介護技術に関する調査がほとんどであり、介護者の腰痛等に関する全国での実態調査はなされていなかった。そこで全国の地域・在宅における介護従事者へ腰痛実態調査を計画することとし、有効なサンプリングを行うための検討を行った。現在、全国の訪問看護ステーションおよび訪問介護事業所、計3019件をサンプリングしたところである。一方で、実態調査として、従事者の腰痛実態、介護者の腰痛実態、実施している移動方法や移動用具を調査するとともに、研修システムへのニーズ調査を行うために質問紙を作成しているところである。併せて、研究者らが所属する学会と共催して、移動技術研修を対面とオンラインのハイブリッドで行う研修会を試験的に1回開催し、その評価を行い、成果と課題を整理した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2023年度に腰痛実態調査を1000件を対象に行うことを計画していたが、先行して在宅看護・在宅介護研究に携わる知人の研究者より、地域在宅では調査等の回答率が低く、全国調査をするとなると、1割弱の回答率になる可能性があり、検出力のパワーを有するデータ数にはなりにくく、結果の解釈が難しくなる恐れがあるとの助言を受けた。そこで、対象者数を増やすこととし、全国の訪問看護ステーションや介護事業所の施設情報を、インターネット上で公開している施設の情報収集を行いリスト化することに多くの時間を要したため、研究の進捗状況はやや遅れた。
Strategy for Future Research Activity	2023年度は実態調査の準備までとなったが、訪問看護ステーションと介護事業所のリスト化はほぼ完了したので、2024年度前半には実態調査が行えるものと考える。また、質の高い看護技術の普及活動を推進している日本看護技術学会の活動と共催して、地域・在宅の介護従事者が参加しやすい研修会の在り方について検討を進めていく。
Causes of Carryover	地域・在宅での介護従事者の腰痛実態調査を計画しており、当初は回収率30％、350回答を得ることを見越して1000通分の郵送費を想定していたが、地域・在宅での研究では、回答率は1割弱であることが多いとの助言を受けたことから、3000通に増やすことにし、そのために郵送切手代分として、次年度の研究費を前倒しした。