職場における母乳育児支援プログラムの開発：就労女性と産業保健師の視点から

2023 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 23K10057
• Research Institution: Hiroshima University
• Principal Investigator: 藤本 紗央里 広島大学, 医系科学研究科(保), 講師 (90372698)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 村上 真理 広島大学, 医系科学研究科(保), 助教 (10363053)
• Project Period (FY): 2023-04-01 – 2026-03-31
• Keywords: 就労女性 / 母乳育児支援 / 職場 / 産業保健師

Outline of Annual Research Achievements

乳幼児の栄養に関する世界的な運動戦略では、生後6か月までの完全母乳栄養と2歳以上までの母乳育児の継続が推奨されている。このような母乳育児の推奨は、職場で様々な制約を受ける有職者にとって特に難しく、就労が母乳育児の継続を阻害することが国内外の先行研究で明らかにされている。日本では出産後も就業を継続する女性が増加しており、今後も働く女性の増加が予測される中、母親の就業と母乳育児の両立は重要な課題であるといえる。
国外では、職場での母乳育児を推進するための支援プログラムが産業保健師によって実施されており、授乳期間の延長や完全母乳栄養率の増加に加え、企業にとっても従業員の定着率などにつながることが明らかにされている。しかしわが国における職場での母乳育児支援の実態やニーズは明らかにされていない。
そこで、本研究では母親の職場における母乳育児支援の利用実態・認識とニーズ、産業保健師による母乳育児支援の実践内容と課題を明らかにし、日本の実状に即した職場における母乳育児支援プログラムを開発することを目的とした。
今年度は、職場における母乳育児支援の利用実態・認識とニーズを産後2年以内に復職した（仕事を始めた）母親の認識から明らかにするために、面接調査実施のための資料作成を行った。具体的には、就労女性が母乳育児を継続する上での課題と職場における母乳育児支援の利用実態とニーズに関するインターネット調査結果（2022年9月～2023年3月に実施）をもとに、面接調査のための資料を作成した。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

教育活動等へのエフォートが増えたため、インターネット調査結果（2022年9月～2023年3月に実施）をまとめるのに、当初の予定に比べて時間を要したため、面接調査の実施には至らなかった。

Strategy for Future Research Activity

産後2年以内に復職した（仕事を始めた）母親を対象とした面接調査ならびに、職場で母乳育児支援を実践した経験のある産業保健師を対象にした面接調査を実施し、職場における母乳育児支援プログラムを作成する予定である。

Causes of Carryover

今年度は面接調査実施に至らず、設備備品費と面接調査協力者への謝礼を使用していない。これらは次年度に使用する予定である。