2023 Fiscal Year Research-status Report
産後うつ病の減少を目的とした予防・改善策構築の探索的研究－生理機能による検証
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23K10062
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| Research Institution | Prefectural University of Hiroshima |
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Principal Investigator |
宮下 ルリ子 県立広島大学, 公私立大学の部局等(三原キャンパス), 教授 (00453522)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
武用 百子 大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (00290487)
伊藤 康宏 四日市看護医療大学, 看護医療学部, 教授 (40176368)
飯田 忠行 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 教授 (50290549)
松尾 博哉 大阪信愛学院大学, 看護学部看護学科, 教授 (60229432)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | 産後うつ病 / エジンバラ産後うつ病自己評価票（EPDS） / 症例対照研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
わが国における母子保健を取り巻く状況は、少子化の進行、晩婚化・晩産化と未婚率の上昇、核家族化や育児の孤独化等が深刻な問題となっている。厚生労働省は、安心して子どもを産み、健やかに育てる基礎となる少子化対策に向けて、「妊娠期から産後までの切れ目のない支援」を掲げている。そして、周産期メンタルヘルスは、重要な課題のひとつであり、近年、産後うつ病の早期発見に目が向けられ、エジンバラ産後うつ病自己評価票(以下EPDS)を用いた産後うつ病のスクリーニングが全国的に医療施設で実施されている。今回、分娩後1週間以内のEPDS結果を用い産後うつ病疑いの有無に分け、妊娠・分娩経過との関連要因を明らかにし、妊産婦の精神的支援に役立てることを目的として調査を行った。
本調査は、後ろ向き研究として、2019年4月～2022年12月に、A病院で出産した606名の産婦のカルテよりデータ収集（年齢や既往歴などの基本情報、妊娠・分娩・産褥および新生児の経過等）をおこない、母国語が日本語でない妊婦、精神疾患合併、悪阻入院既往のある妊婦、EPDS欠損を除いた429名を対象とした。分娩後1週間以内のEPDSより、9点未満を非産後うつ病疑い・対照群)（n=407）、9点以上を産後うつ病疑い・症例群（n=22）とし、症例群の妊娠期の年齢および非妊時BMIで、傾向スコアマッチング法を行った。（対照群／症例群ともにn=21）
その結果、分娩時出血量および会陰切開の有無、産褥（4日目）の貧血の有無に産後うつ病疑いとの有意差が認められた。このことから、正常分娩において産後うつ病を予防するために、分娩時出血量を最小限に抑えれるよう予防的な助産ケアを遂行すること、妊娠中からできるだけ貧血を予防できるような生活習慣に向けた支援、分娩時に不必要な会陰切開は行わないよう、的確な助産診断に沿った助産ケアを行う必要性が示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今回行った後ろ向き調査で、今回到達すべき結果が得られたため
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| Strategy for Future Research Activity |
今回の調査は、一施設のみででの調査であり、エジンバラ産後うつ病自己評価票（EPDS）の結果が分娩直後1週間以内のもののみでデータ解析を行っている。
今後、施設数を増やすこと、さらに分娩直後のエジンバラ産後うつ病自己評価票（EPDS）だけでなく、妊娠期から産後1か月までのエジンバラ産後うつ病自己評価票（EPDS）を使用したデータ解析を行い、経時的な変化を踏まえた調査を遂行していく予定である。
さらに、生理機能による検証に向けた調査が遂行できるよう準備をする。
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| Causes of Carryover |
今回、生理機能による検証に向けた準備を開始することができなかったため
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