2023 Fiscal Year Research-status Report
midwifery students' education to improve communication skills including distractor response during emergency setting
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23K10185
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| Research Institution | Aichi Prefectural University |
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Principal Investigator |
大原 良子 愛知県立大学, 看護学部, 教授 (40325163)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
神谷 摂子 愛知県立大学, 看護学部, 教授 (70381910)
勝村 友紀 愛知県立大学, 看護学部, 助教 (40827408)
近藤 彩 愛知県立大学, 看護学部, 講師 (20721921)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2028-03-31
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| Keywords | 助産学生 / 緊急時対応 / ディストラクタ / 家族対応 / 有害事象回避教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
患者の死亡および身体障害の10大原因の1つは医療事故などの有害事象によるものであるが、その半数は予防可能とされている。また、日本含むOECD諸国では、医療施設の総支出の15％が有害事象によるものと報告されている。WHOは学生時からの有害事象の予防教育を推奨している。有害事象は患者の急変といった緊急時に発生しやすい。医療者は救命処置に集中したいが、臨床には必ず集中を阻害する因子（ディストラクタ、distractor）が存在し、その阻害因子への対応が不適切な場合、後々大きな問題に発展する場合もある。特に、分娩時の緊急事態には、立ち合い分娩で家族が居合わせており、その家族がパニックに陥ると恐怖や不安の感情を怒りとして表出することも多い。怒りは医療者に向けられるため、緊急処置が中断され、医療者は冷静さを保てなくなり、家族とのコンフリクトに発展しやすい。医療者が最善の救命処置を行っても、家族の強い怒りがおさまらない場合、後に医療訴訟へと発展することもある。本研究は、助産学生を対象に分娩の緊急時に、家族とのコミュニケーションを含めた医療処置を阻害する因子への対応能力を培う教育プログラムを開発することである。臨床の勤務経験のない助産学生に、高度な救命の専門的スキルを修得させるのは困難であるが、緊急時のディストラクタ対応は新人助産師でも対応可能なものがあり、そのような内容に絞って教育することで学生でも緊急時の対応能力が身に着く。新人助産師がディストラクタ対応を行なえば、他の医療者は救命処置に集中でき、また、家族が医療者への敵対的感情を抱くことを阻止できる。さらに、助産師教育の第５次改正指定規則の指導ガイドラインで追加された「分娩期における緊急事態に対応する能力の強化」のための教育法の１つとなりえる。2023年度は、研究の初年度であり、まだ研究成果の発表は行っていない。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2023年度はシミュレーション用の動画の試作を作成予定であったが、シナリオ作成の時点でコロナ禍で学部における看護学生の時期を過ごした助産学生の実践力にややそぐわないとの意見があり、シナリオの修正を行っており、2024年度に試作用の動画の作成を行うように計画を修正を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は申請時の計画通り、動画の撮影と編集を行い動画を完成させる。2024年度中に研究者の所属する愛知県立大学研究倫理審査委員会で研究計画の審査を受け、研究実施の許可を得る。また、助産師を養成している学校に研究依頼を行う。研究受入の承諾が得られた助産師養成所の研究倫理審査委員会の審査を受け、プログラムを実施する。
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| Causes of Carryover |
2023年度に予定していたシミュレーション用の動画の試作が遅れており、2024年度に実施予定である。また、臨床で助産学生の臨床指導又は助産師の新人教育を担当した経験のある助産師5名程度、助産学の教員5名程度を本学に招集し、作成した動画に対する助言をいただく予定であったが動画の試作が遅れており、助産師の招集も実施できていない。2023年度に必要経費として計上した動画撮影の費用及び動画に助言をいただく方々の招集に必要な交通費と謝金は、2024年度に使用予定である。
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