2023 Fiscal Year Research-status Report
科学的介護情報システムを活用した高齢者の状態に応じた効果的なケアに関する縦断研究
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23K10282
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| Research Institution | National Institute of Public Health |
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Principal Investigator |
山口 佳小里 国立保健医療科学院, その他部局等, 主任研究官 (40626454)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
赤羽 学 国立保健医療科学院, その他部局等, 部長 (40326327)
岩本 哲哉 国立保健医療科学院, その他部局等, 主任研究官 (40782412)
筧 智裕 国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 助教 (50871521)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | リハビリテーション / 科学的介護情報システム / LIFE / 介護老人保健施設 / アウトカム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
社会の高齢化が世界的な課題となりつつあり、要介護状態の高齢者の生活機能の維持は生活の質にも関連する重要な課題である。生活機能の維持において、ケアの中でも特にリハビリテーションが重要な役割を果たすが、介護サービスを利用している慢性期・生活期の高齢者に対する効果については十分な知見が得られていない。本研究は、LIFEデータを活用して、介護保険領域（維持期・生活期の高齢者を対象としたリハビリテーションの効果を明らかにすることを目的にしている。本年度は、研究協力対象施設のリクルートならびに、対象施設からのLIFEデータの抽出を行った。
また、リハビリテーションのアウトカム指標として用いられる指標のうち、どの指標がLIFEデータに含まれているか確認するため、先行研究のレビューを行い、アウトカム指標の抽出ならびにLIFEデータの確認を行った。先行研究レビューから、リハビリテーションのアウトカムとして、QOL、ADL、死亡、就労復職、入院再入院、心理状態等が抽出された。このうち、心身機能・構造に関する７項目（筋力低下、麻痺、認知症尺度など）、バイタルインデックス、活動参加に含まれる５項目、起居動作、ADL(Barthel Index）、IADL（調理洗濯掃除）、社会参加の状況がLIFEにも含まれる項目であった。R6年度より、データベース構築等のスペシャリストである松本氏を分担研究者に追加した。分担者と協力しながら、データベースを構築し、R6年度に分析に着手する。なお、他の協力施設のリクルート等も順次行っていく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は、LIFEデータを活用して、介護保険領域（維持期・生活期の高齢者を対象としたリハビリテーションの効果を明らかにすることを目的にしている。本年度は、研究協力対象施設のリクルートを行い、一介護老人保健施設と協力関係構築ならびに、当該施設における電子カルテとLIFEデータ提出のシステムの確認、関連するLIFE帳票のデータの抽出を行った。
また、リハビリテーションのアウトカム指標として用いられる指標のうち、どの指標がLIFEデータに含まれているか確認するため、コクランデータベースを用いて、先行研究のレビューを行い、アウトカム指標の抽出ならびにLIFEデータの確認を行った。先行研究レビューから、リハビリテーションのアウトカムとして、QOL、ADL、死亡、就労復職、入院再入院、心理状態等が抽出された。このうち、心身機能・構造に関する７項目（筋力低下、麻痺、認知症尺度など）、バイタルインデックス、活動参加に含まれる５項目、起居動作、ADL(Barthel Index）、IADL（調理洗濯掃除）、社会参加の状況がLIFEにも含まれる項目であった。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在、一協力施設より収集したデータ（csvファイル）のデータベース化を試みている。システムが完了した後は、当該施設のLIFE導入時移行の全データを収集し、分析を実施する予定である。なお、この作業に伴い、データベース構築等のスペシャリストである松本氏をR6年度より分担研究者に追加した。分担者と協力しながら、データベースを構築し、今年度中に横断分析を実施することを目指す。
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| Causes of Carryover |
今年度は、施設からのデータ抽出のためのデータの匿名化等を実施し、その後のプロセスである、データベース構築ならびに分析作業が次年度以降となった。これに伴い、必要な備品（パソコン）や消耗品（統計ソフト）の購入が次年度となったことから次年度使用額が生じた。
また、他の協力施設の訪問の旅費として計上していた分について、まずは一施設を対象に、データベース構築まで進めることとしたため、執行がなくなったことも、次年度使用額が生じた理由である。
今後の使用については、使用用途は予定通り、使用時期を次年度以降として、研究の進捗に合わせて、執行していく予定である。
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Research Products
(1 results)
