2023 Fiscal Year Research-status Report
認知機能障害を有する高齢者の行為実行能力指標の開発と客観性の検証
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23K10311
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| Research Institution | National Center for Geriatrics and Gerontology |
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Principal Investigator |
前島 伸一郎 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 病院 長寿医療研修センター, センター長 (50260815)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大沢 愛子 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 病院, 医長 (10388944)
川村 皓生 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 病院, 理学療法士 (30812416)
荒井 秀典 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 理事長 (60232021)
植田 郁恵 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 病院, 副作業療法士長 (80790493)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | 認知症 / 軽度認知障害 / 高齢者 / 遂行機能 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、①高齢者と軽度認知障害（MCI）や認知症の人を主な対象とし、“行為実行能力を的確に評価できる測定指標”を開発し、②その評価の客観的根拠となる脳機能と脳関連部位を明らかにするのが目的である。客観性に裏付けられた行為実行能力の測定指標の完成により、これまで治療者や介助者の勘や専門性に頼ってきた非薬物療法の課題の難易度設定や援助の基準が明確になり、対象者の能力に即した治療的介入が可能となる。そこで、我々はMCIと認知症者およびその家族介護者に、認知症予防・進行予防のための専門的な外来リハビリテーション（リハ）を継続的に行い、様々な知見を積み重ねてきた。しかし、個人の行為の実行能力を測定する指標がないため、これまでの介入方法としては様々な神経心理検査の結果を複数組み合わせて対象者の残存能力を推察し、ガイドラインや最新の知見をもとにした治療手法や介護技術を提供してきたが、1. 対象者の残存能力の推察は高い専門性に基づく必要があり広く普及させにくいこと、2. 治療者の専門性を客観的根拠として示せないこと、の2点が大きな懸案事項であった。
今回、治療やケアの対象となる人の行為実行能力を直接評価し、客観的に残存能力と必要な援助の量・方法を把握できる指標を開発して治療とケアの質的向上を図ることによって、高齢者や認知症者に対する治療や研究に専門的に従事し、先進的な取り組み行うことができるように考えている。
本年度は、これまでに我々が高齢者や軽度認知障害、認知症者に対するリハの中で、作業行為を通じて、ものごとの実行能力を測定できないか、複数の試みを実施してきたものを総括し、動作・工程の難易度や誤反応を評価する上での問題点を検討した。その結果、誤反応を定量化するためには、難易度の異なる作業課題を実施し、誤反応と必要な援助の方法を統一して計測する必要のあることが明らかとなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
一つの作業行為の中でも動作・工程の難易度によって必要とする援助の量と内容は異なり、かつ、残存する認知機能によって誤反応の内容も異なるという知見を得ており、取り組みの意欲や成績に男女差はなく、評価課題として十分に使用可能であるものの、評価方法が複雑でやや問題のあることが明らかになったため、その点を修正して評価法を完成させられるよう再検討を促している。
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| Strategy for Future Research Activity |
評価法が完成すれば、それを用いた信頼性の検討と妥当性の検証を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
来年度、信頼性・妥当性の検証の際に統計ソフトなどが必要と想定し、繰り越した。
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