A follow-up study of the combined effects of muscle mass and strength on falls in community-dwelling older adults.

2023 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 23K10573
• Research Institution: Aino University
• Principal Investigator: 高田 昌寛 藍野大学, 医療保健学部, 助教 (20963911)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 藤田 裕規 近畿大学, 医学部, 講師 (10330797) ; 甲田 勝康 関西医科大学, 医学部, 教授 (60273182)
• Project Period (FY): 2023-04-01 – 2027-03-31
• Keywords: 転倒 / 地域在住高齢者 / 骨格筋量 / 体力検査

Outline of Annual Research Achievements

本研究は，地域在住高齢者（奈良県在住男性骨粗鬆症コホート研究『Fujiwara-kyo Osteoporosis Risk in Men Study；FORMEN研究』）を対象とした前向きコホート研究において，「二重X線吸収測定法（Dual-energy X-ray absorptiometry：DXA法）で測定された骨格筋量，筋力および各種身体能力が，その後の転倒発生と関係するかどうかについて検討すること」を目的とした．本研究は，近畿大学医学部倫理委員会および関西医科大学医学倫理審査委員会等において承認を得て活動している．
2023年度は，FORMEN研究における「一次コホート研究15年次（2022-2023年）」の追跡調査を実施した．参加者募集は，FORMEN 研究事務局が，研究対象都市（奈良県4都市：橿原市，奈良市，大和郡山市，香芝市）の各地区に組織された自治会および老人クラブの協力を得て実施し，各対象者よりインフォームド・コンセントを取得済である．一次コホート研究対象者は，2017-2019年にDXA法による骨格筋量測定および各種体力測定を含むベースライン調査が完了している．申請者らは，過去1年間における転倒歴の有無を把握するために，郵送アンケート調査および電話調査を実施した．さらに，期日内に返答が得られなかった者を対象とし，補足的な郵送アンケート調査および電話調査を実施した．2024年3月末時点において，有効回答数（解析対象者）は507名となった．過去1年間における転倒歴に基づき，転倒者100名（転倒率19.7%），非転倒者407名に分類し，概況をとらえている．現在，骨格筋量および各種体力測定データなどの変数を使用し，対象者のベースライン特性および転倒者と非転倒者の間の変数の違い，追跡調査時の転倒とベースライン変数との関連などの粗解析を進めている段階である．

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

2023年度は，FORMEN研究における「一次コホート研究15年次（2022-2023年）」の郵送アンケート調査および電話調査を当初の計画通り進めることができた．今回の調査対象者はご高齢であり，有効回答が得られにくいことが懸念された中でも507名の有効回答数（解析対象者）を得ることができたため，おおむね順調に進行していると判断している．

Strategy for Future Research Activity

2024年度以降も当初の研究計画に従い，2023年度と同様に，DXA法で測定された骨格筋量および各種身体能力（曝露情報）が，その後の転倒発生に及ぼす影響に関する解析を進め，研究成果を学会や論文で発表する．また，2024-2025年に予定しているFORMEN研究における「二次コホート研究5年次」の追跡調査に向け，研究分担者らと共に調査準備を進め，文献学的考察を行う予定である．研究は，近畿大学医学部倫理委員会および関西医科大学医学倫理審査委員会等で承認された研究計画に基づいて実施する．

Causes of Carryover

研究計画当初，地域在住高齢者における転倒歴を把握するために，補足的郵送アンケート調査および電話調査に加えて，現地訪問調査が必要になると判断し，予算計画を立案した．しかし，「一次コホート研究15年次（2022-2023年）」では，電話調査にて有効回答が得られたため，現地訪問調査としての予算支出が不要となった．次年度も引き続き，「二次コホート研究5年次」の追跡調査を予定しているため，転倒歴を把握するための現地訪問調査費，あるいは，物価高騰の影響が懸念されるため，必要物品の購入予算として使用する計画である．