2024 Fiscal Year Annual Research Report
New population approach using depth sensors for the management of oral hypofunction
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23K16065
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
豆野 智昭 大阪大学, 大学院歯学研究科, 助教 (50845922)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 口腔機能 / 三次元的評価 / ポピュレーションアプローチ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，大人数の地域在住高齢者の舌・口唇の動きの動画データを基盤とし，その三次元的評価と口腔機能検査の結果との関連を探ることで，ポピュレーションアプローチとしての活用を前提とした口腔機能の簡易測定ツールの基盤を構築することを目的とする．
2024年度は，前年度までに調査が完了した地域在住高齢者259名（男性102名，女性157名）に対して，フォローアップ調査を行った．本研究では，舌・口唇の動きの動画データより，トラッキング技術を用いて舌尖の軌跡を時系列点群データとして抽出し，口腔機能との関連を評価した．また，大阪府豊能郡能勢町にて実施されているポピュレーションアプローチである「かみかみ百歳体操」との比較検証を行うことを目的に，2025年3月末時点でデータ整理が終了している分析対象者において，「訓練あり群」および「訓練なし群」における，ベースライン時とフォローアップ時の各口腔機能について，Wilcoxonの符合付き順位検定を用いて比較した．追跡期間中，75歳未満の「訓練あり群」においては，舌口唇運動機能が低下し，有意差を認めた．75歳未満の「訓練なし群」においては，嚥下機能および舌口唇運動機能が低下し，有意差を認めた．75歳以上の「訓練あり群」においては，嚥下機能が低下し，有意差を認めた．75歳以上の「訓練なし群」においては，嚥下機能，口腔不潔，舌口唇運動機能が低下し，有意差を認めた．
本結果より，いずれの年齢層においても，「訓練なし群」の方が「訓練あり群」と比較して，口腔機能低下が多岐にわたることが示された．本研究より，継続的な口腔機能訓練の実施が口腔機能の維持に有効であることが示唆され，その効果は年齢層によって異なることが明らかになった．
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