2023 Fiscal Year Research-status Report

Developing nursing care guides for the transition to adulthood among adolescents and young adults with chronic illnesses who continue to receive healthcare services in pediatric settings

Research Project

Project/Area Number	23K16479
Research Institution	Showa University
Principal Investigator	平塚克洋昭和大学, 保健医療学部, 講師 (30802475)
Project Period (FY)	2023-04-01 – 2026-03-31
Keywords	移行支援 / 思春期 / 青年期 / 小児看護 / 慢性疾患 / ケア
Outline of Annual Research Achievements	小児期発症の慢性疾患をもつ思春期・青年期患者の成人移行支援が推進されている。しかし、疾患によっては、成人後も小児医療に留まる患者が一定数存在する。小児医療に留まる場合、緊急時の対応や身体成熟に適した医療への不安などの課題、自立した成人患者となるきっかけを逃すという困難がある。本研究では、成人診療科に転科せず小児医療の環境に留まる患者の発達段階と医療環境の特徴を踏まえた成人移行のための看護ケア指針を考案することである。初年度である令和5年度は、小児医療の環境に留まる思春期・青年期患者を取り巻く医療環境・場の特徴を明らかにするため、文献検討を始めとする種々の情報収集、移行期看護専門外来を有する医療施設でのフィールドワークを行った。海外の成人移行支援は、成人診療科への「転科ありき」で、患者が小児医療から追い出されたような感情をもつ、医療者本位の取り組みになることが懸念されている。一方で、国内においては、一部の医療施設で患者のヘルスリテラシーに着目した本来的な成人移行支援が実施されているものの、多くの施設では患者と親、医療者ともに小児医療の環境からの変化に抵抗感を持っている現状が示された。本研究では、これまでの小児医療の中での自立支援とは異なり、大きく変化した医療・社会環境を踏まえ、成人診療科との併診等の課題にも対応できる成果を目指している。小児医療の環境に、ある意味取り残される思春期・青年期患者のケアの保証のため、緊急性・重要性ともに高いことが再確認された。現在、小児期発症慢性疾患を有し小児科・小児外科での診療を継続している思春期・青年期患者を対象とする調査について、所属機関の倫理審査の承諾を得た。調査予定施設との調整を控え、調査を開始する準備が完了した段階にある。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 文献調査、フィールドワークを経て、患者を対象としたインタビュー調査を開始するため、所属機関の倫理審査の承諾、調査協力施設との調整により、計画どおり調査を開始する準備が完了している。
Strategy for Future Research Activity	令和6年度、7年度は、様々な事情により成人診療科に転科をせず、小児科・小児外科を継続して受診している思春期・青年期の小児期発症慢性疾患をもつ患者を対象にインタビュー調査を予定している。調査が学齢期または社会人としての生活を送る患者を主な対象としているため、夏季・冬季の休暇等に集中的に実施する予定である。対象となる施設、患者の希少性から、年度を跨いで行う可能性がある。調査から得たデータから、発達段階に応じて小児医療の環境で成人移行を遂げる患者、成人移行が進まない患者、それぞれの体験を明らかにして、成人移行に関する領域密着理論を生成する予定である。生成された理論から、看護ケア指針の考案、患者教育ツールの作成を予定している。
Causes of Carryover	今年度、主要な支出項目として挙げていた、フィールドワーク、研究相談に係る旅費は、医療現場の多忙さなどの現状により当初計画から協力施設の数を縮小したこと、オンライン会議ツールの活用により、大幅な削減が可能となった。次年度は、調査に伴う協力施設への往来、一部成果発表のための旅費の支出増額が見込まれる。また、外部施設でのデータ管理等が生じるため、当初予定計画に含んでいなかったノートパソコンの購入が必要になったため、物品費の支出増額する予定である。