2023 Fiscal Year Research-status Report
高次脳機能障害者家族介護者の“地域基盤のSHG主体×ICT活用プログラム”の開発
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23K16516
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Research Institution | Yokohama City University |
Principal Investigator |
岩田 由香 横浜市立大学, 医学部, 助教 (80909755)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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Keywords | 高次脳機能障害 / 家族介護者 / ライフチェンジ適応 / プログラム開発 / デジタルヘルス / ICT / オンライン |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、高次脳機能障害者等とその家族が、障害により生じた生活変化(ライフチェンジ)へ適応し、高次脳機能障害者および家族が地域共生できる社会の実現に向けて、高次脳機能障害者の家族介護者における地域基盤のセルフヘルプグループ(以下、SHG)を主体に提供される、ICT(携帯電話、スマートフォン等のモバイルデバイス)を活用した、“地域基盤のSHG主体×ICT活用プログラム”を開発し、その実装と効果の検証を目的とする。2023年度の実績として、プログラム理論モデルの検討を行った。具体的には、本プログラムの理論的根拠として、介護者のストレッサーに対する適応的結果にかかるストレスコーピングモデル(Haley et al., 1987)の適用可能性を検討した。この理論では、第1にソーシャルサポート social support(以下、ソーシャルサポート)、すなわち家族介護者が利用可能な支援や支援者が存在すること、第2に認知 appraisals(以下、認知)、すなわち家族介護者がストレッサーに対して脅威的認知ではなく、肯定的認知を持つこと、第3に対処 coping(以下、コーピング)、すなわちストレッサーによって生じた問題を解決すべく取り組むことができることによって、適応adaptationが促進されるとされる。本プログラムの開発にあたり、前述のHaleyモデル(Haley et al., 1987)を基軸に、高次脳機能障害者家族介護者のライフチェンジ適応支援プログラムのフレームワークを作成した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023年度は、プログラム理論モデルの適用を検討し、モデル案を作成する予定であり、同年度中に達成されている。また、モデル案を精緻化し暫定版プログラムの開発にすでに着手しており、概ね当初計画通りに進んでいる。
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Strategy for Future Research Activity |
2024年度はプログラムコンテンツの作成およびプログラムの表面妥当性の確保のため、1群事前事後デザインによる介入研究を経て、国際ジャーナルへの投稿プロセスを進めていく。
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Causes of Carryover |
令和6年度に投稿予定であった国際論文の執筆・投稿・公表を令和5年度に移行する必要が生じた。このことにより、令和5年度に国際論文1件の新規投稿にかかる英文校正費用、国際誌掲載費用として、計約70万円の追加経費の発生が見込まれ前倒し請求を行った。英文校正回数および為替レートが当初想定と異なったため、44,707円の次年度使用額が発生した。 令和6年度の助成金は、当初計画通り、暫定版プログラムのパイロットスタディを実施するため、インタビュー調査実施のための依頼状作成、郵送、インタビュー謝金、インタビューデータ文字起こし、質的分析ソフトウェア使用等に充てていく。
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