2023 Fiscal Year Research-status Report

Development of Educational Methods and Materials for Pre-service Training in Early Childhood Education Using Location-based Positional Information System

Research Project

Project/Area Number	23K17616
Research Institution	Kobe University
Principal Investigator	北野幸子神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (90309667)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	田中孝尚神戸大学, 附属学校部, 附属幼稚園副園長 (00868606) 村山留美子神戸大学, 人間発達環境学研究科, 准教授 (20280761) 廣瀬聡弥奈良教育大学, 学校教育講座, 教授 (40419461) 宇田淳滋慶医療科学大学, 医療管理学研究科, 教授 (70309673)
Project Period (FY)	2023-06-30 – 2026-03-31
Keywords	保育者養成 / 位置測位システム / 教材開発
Outline of Annual Research Achievements	本研究では、本学附属幼稚園に整備した位置測位システムを活用して、保育者養成教育の新たな方法と教材の開発を目指している。同システムでは、登園から降園までの全ての園児と保育者の室内における位置を測位することが可能である。日本においては、保育者一人あたりの子ども数が多い実態がある。また、これまでに収集したデータより、一斉保育場面よりも子どもの主体的な活動である好きな遊びを中心とした場面の方が、子どもたちの動きが個別であり、多様であり、複雑であることが明らかになっている。昨今大切であると指摘されている、個々の子どもの意見や思いを尊重し、個別最適化教育のさらなる深化を目指すためには、高度化したICT技術を活用することが今後ますます期待されると考える。本年度は、これまでに収集したデータに加えて、特に、養成教育に活用する方法や教材を開発することをめざして、基礎データを収集した。収集した個々の子どものデータは、生活場面、集会場面、設定保育場面、好きな遊び場面、ケガやいざこざ場面、手洗い等の生活場面、等、場面ごとに特徴があることが分かった。また、それぞれの場面いおいて、年齢による特徴があることも明らかになった。さらには、保育者の動きについても、場面別、経験年数別の特徴があることが明らかになった。これらを養成教育において、よりわかりやすく提示するために、どのデータを教材化するかの検討が今後の課題である。なお、本年度の研究の一部は、2024年3月24日に、本学附属幼稚園と、本学研究科教育連携推進室と乳幼児教育学研究室の共催による、乳幼児教育学セミナー10「乳幼児教育実践を支えるICTの活用について考える」において報告し、意見交換をおこなった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 採択前のデータに加えて、本年度も、あらたにデーターを蓄積することができた。特に、養成教育において提示が重要であると考えられる、場面ごと、年齢ごとのデータや、保育者の動きについてのデータを蓄積することができた。一部、当初の予定以上に、場面ごとの詳細なデータの分析を行うこともできた。
Strategy for Future Research Activity	令和6年度は下記のとおり、研究を進める予定である。位置測位システムによって収集した基礎データに基づき、保育者養成の教育内容の検討と教材の開発を試行的に行う。特に養成教育において伝えたい基礎的な内容として、ケガやいざこざ場面等、安全・安心等の基礎的なもの、排せつや手洗い等の生活場面、集会場面、設定保育場面、好きな遊び場面等について、養成教育の内容と教材案を作成する。研究成果の一部を国際学会にて発表する予定である。
Causes of Carryover	タグの機能が高まり、消耗状況が予定よりもよく、今年度予算での購入が不要となったものがあった。そのため、次年度使用額が生じた。エコロジカルな観点からも、タグは消耗し次第、随時購入していくこととした。なお、タグおよびライセンスの価格があがる可能性があるので、それへの対応を計画している。加えて、次年度は、当初国内学会のみで発表予定であったが、国内で国際学会が開催されることもあり、それへの参加発表を行う場合の参加費が国内学会よりかかるので、それへの利用も計画している。