地域在住高齢者における運動自己効力感の向上に向けた主体型遠隔運動プログラムの構築

2023 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 23K19814
• Research Institution: Kyoto Tachibana University
• Principal Investigator: 菊地 雄貴 京都橘大学, 健康科学部, 助教C (30979852)
• Project Period (FY): 2023-08-31 – 2025-03-31
• Keywords: 運動自己効力感 / 主体性 / 遠隔 / フレイル / 地域在住高齢者

Outline of Annual Research Achievements

本研究では、成功体験、言語的説得、代理体験を重視した主体型遠隔運動プログラムの実施により、地域在住高齢者の運動自己効力感（Exercise Self-Efficacy：以下ESE）が維持・向上されるかを検証し、運動習慣の定着およびフレイルの予防へと繋げることが目的である。研究①では、新型コロナウイルス感染症禍における地域在住高齢者のフレイルの状況を厚生労働省による基本チェックリストを用いて評価し、ESE、身体活動量、身体機能、精神機能、認知機能、健康関連Quality of Life（QOL）とフレイルとの関連について包括的な検討を実施する。研究②では、双方向性のWeb会議システムを用いて地域在住高齢者が主体となって取り組む主体型遠隔運動プログラムを実践し、フレイル予防効果の検証を実施する。測定後は、フレイルと各測定項目との関連について相関分析および重回帰分析を用いて検討し、主体型遠隔運動プログラムの介入効果について分割プロットデザイン分散分析により検証する。その結果に応じて、主体型遠隔運動プログラムの見直しを行う。本研究により、主体型遠隔運動プログラムの効果がランダム化比較試験によって実証されれば、感染状況に左右されないフレイル予防プログラムを構築することができる。また、高齢者がフレイル予防に取り組むための時間や場所の制約が緩和され、さらなる早期介入やコストの削減についても期待できる。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

令和5年度に計画していた研究①では、佐賀県伊万里市において研究参加者227名の調査を実施し、基本チェックリストを中心とした質問紙調査と身体機能測定を実施した。しかしながら、ESEの測定を実施することができず、その後の介入研究の実施に移ることができなかった。測定項目の見直しと介入研究を実施するフィールドの再選定が必要であるため、現在までの達成度を「４：遅れている」と判断した。

Strategy for Future Research Activity

現在は、測定に向けて質問紙を中心とした測定項目の見直しを完了し、介入研究を実施するためのフィールドの再選定を行っている段階である。今後は、可及的速やかにフィールドの再選定を完了し、参加者のリクルートを進めていく予定である。フィールドの候補として、2022年に健康調査を実施した実績のある栃木県宇都宮市を候補としている。

Causes of Carryover

当初の研究計画とは異なるフィールドで調査を行う必要性があり、調査を十分に実施できなかったため、旅費および人件費に充てる予定の経費が次年度使用額として生じることとなった。2024年度の調査は、フィールドを変更する関係で旅費および人件費を拡充しなければならない。そのため、この次年度使用額は調査スタッフの旅費および人件費に充てる予定である。