2023 Fiscal Year Annual Research Report
The Guidelines of Achievement Goals and Evaluation on Pronunciation for Japanese English Education
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20H01295
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Institution | Meijo University |
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Principal Investigator |
西尾 由里 名城大学, 外国語学部, 教授 (20455059)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
巽 徹 岐阜大学, 教育学部, 教授 (10452161)
Rogers James 名城大学, 外国語学部, 准教授 (50533527)
上斗 晶代 県立広島大学, 人間文化学部, 名誉教授 (60196665)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 発音 / ICT / 単語頻度 / 発音指導書 / インテリジビリティ / 難易度 / 英語聞き取り能力 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、次世代を担う真に使える英語を身に付けたグローバル人材育成のために、小・中・高・大学生の英語発音に関する包括的な到達目標と評価のガイドラインの作成である。ガイドライン作成にあたり、各学年の代表的な教科書の単語出現頻度を調べるとともに、習得困難度（発音が困難である音声特徴）とインテリジビリティ（コミュニケーションの阻害要因となる音声特徴）の3つの視点を取り入れた音声項目を取り入れ、学習者の音声を分析し、最重要学習項目の優先順位を付ける。さらにその優先順位をつけた音声特徴を入れた教材として、英語母語話者の発音特徴を画像と学習者自身の発音映像を比較できるICT教材を開発し、その効果を検証する。それらの結果から、CAN-DOチェックリストや音声テストなどの評価の仕方を検討する。上記の実証的データを得て、小・中・高・大学生の発音ガイドラインを作成し、ICT教材とともに広く公開していく。2022年度までは、大学生を中心として、ICTの効果を分節音、超分節音（ストレス、リズム、イントネーション）で調べ、また、学習者の発話している姿が映し出されるビデオや、発音記号やストレスの場所や大きさを表したりする補助的なサインの有効性を検証した。 2023年度は、今までコロナ禍の影響で実施できなかった小学校での聞き取りと発音の調査を行った。音素レベルでのミニマルペアでの違いが判るかというリスニングテストではかなり違うということはわかるが、/j/ /i/などは日本語母語としても存在し、非常に音声的に近いものに対しての判別ができないことが分かった。さらには、大学生でも小学生と同じリスニングと発音の調査を行ったが、同様の結果が見られた。今年度は、中学、高校生を対象にデータを採取する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2019年は文献や先行研究を行えており、実験計画はできていたが、2020年～2022年までのコロナ禍の影響で、小学校、中学校、高校などへ出向き、発音を採取したり、リスニングの調査を行ったりができなかったため、実証研究が遅れている。2023年度から、実験協力をしてくれる小学校を探し、実験材料や方法などを相談して、実施することができたのは大きな成果である。2024年度は科研の最終年度となるため、中学、高校でのリスニング調査と、発音採取を行い、小学校から大学までのデータを採取できるため、発音に関する包括的なガイドラインが作成できると思われる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度で採取したリスニング調査の結果と発音の結果のデータ分析を行い、小学3年生から6年生までの年齢や個人要因でのリスニングと発音の傾向を発表する。合わせて大学生の同様のデータを得ているので、そちらも分析する。2024年度は中学、高校、さらには小学1，2年生のデータを採取することにより、小学校から大学までのデータを採取できることになる。それらを分析し、包括的な発音ガイドラインを作成する。これらのデータをまとめた論文を発表するとともに、多くの教員、あるいは学習者に目に留まるようにするため、一般書も併せて刊行する予定である。
年間スケジュール
調査協力校へのコンタクトを取り調査（4月～９月）、データ分析、まとめ（10月～12月）報告書及び書籍化（1月～3月）
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