2021 Fiscal Year Annual Research Report
Developing and Evaluating "Deep ESD" in Higher Education
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20H01645
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Institution | Sophia University |
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Principal Investigator |
丸山 英樹 上智大学, 総合グローバル学部, 教授 (10353377)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
永田 佳之 聖心女子大学, 現代教養学部, 教授 (20280513)
米原 あき 東洋大学, 社会学部, 教授 (40633847)
見原 礼子 同志社大学, グローバル地域文化学部, 准教授 (70580786)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | ESD / Deep ESD / サステナビリティ / サステイナビリティ / 大学教育 / システム変容 / 変容的学習 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、5年で大学における「持続可能な開発のための教育(ESD)」プログラムの開発およびそのプログラムの実証的な検証を行うことである。具体的には、1）卒業時に役に立つか否かが問われる知識と技能の道具的側面ではなく、存在論も含めたサステイナビリティの深い問いかけを扱う教育プログラムの開発、2）学際的・経験的・浸透型という実施手法の3アプローチを検証、3）相互に関係する現実の中、小さな変化が大きな変化を生み出すことを把握できるシステム分析とプログラム評価の一部によって、個人と機関の変容を参加型評価で行うことである。目的達成のため文献調査、国内外の訪問調査、プログラム実施のアクション・リサーチを行っている。既に多くみられるESD実践の中でも、学習者と社会の深い水準での変容を想定した「深いESD」実践はまだ少ない。本研究では3大学で「深いESD」プログラムを開発・実施し、その成果を個人および大学レベルで検証している。
当該年度の研究実績としては、1）開発した教育プログラムを2年にわたり実践しており、中でも2）学際的アプローチと経験的アプローチについては実践の蓄積が見られた。しかし、浸透型・全機関型アプローチについては明示的には展開できていない。また3）評価については、1年サイクルを回して把握を試みている段階にある。ただし、文献調査および国内外の学会などによる研究交流によって、それらの妥当性は見いだせている。アクション・リサーチとして、大学の正規プログラムと連動させて検証が進んでおり、研究の中間年において研究成果を広く共有しはじめている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ禍の影響も見られたものの、海外調査についてはオンラインツール等によって一部が補完できる環境が先方でも整ってきたため、また国際学会や研究会などもオンラインでの開催が増加していることから、情報収集が可能になってきた。むろん、現地でシステム変容に関する調査が求められるが、プログラム開発とアプローチの有効性・結果については精度が高まってきているため。特に、現地訪問が前提となっていた学生主導によるプログラム開発では、国内外で移動できない学生の積極的参画が参加型評価においてもポジティブな動きを生むことになっている。
ただし、オンラインでの学習環境は空間の次元が欠損しがちであり、時間次元を可能な限り担保できても、その限界がみえている。そのため、次年度以降はポストコロナ禍の世界におけるサステイナビリティを包摂的に捉えて空間次元をより重視する必要がある。
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| Strategy for Future Research Activity |
1）サステイナビリティの深い問いかけを扱う教育プログラムは、学際的・経験的アプローチによって今後も運用し、適時アップデートを行う。文献調査および聞き取り調査によってプログラムの共通であり普遍的な部分はかなり明らかになっているため、その実装を試みる。
2）実施アプローチについては、コロナ禍を経て伝達型・参加型の予備的展開は十分に行ってきたため、今後は新常態における手法を試行する段階にある。また研究期間の後半においては、浸透型・全機関型アプローチをより重視する方針となる。特に、関係者自身が持続可能となるケアといった心的側面と時間次元を捉える制度面での変化と、属する組織の変容の関係を捉える。
3）参加型評価において半年に1回のサイクルに加えて、次年度は特に学際的プログラムにおいて3年かけて参加学生がどのような能力（例：サステナビリティ・コンピテンシー）を獲得しているか、追跡調査ができる状況になる。
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