2020 Fiscal Year Annual Research Report
在宅精神病患者の治癒につながる住環境創出のための介入調査
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20H02322
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
鈴木 弘樹 千葉大学, 大学院工学研究院, 准教授 (50447281)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渡辺 玲奈 北海道大学, 保健科学研究院, 客員研究員 (10431313)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 1在宅 / 精神病 / 患者 / 治癒 / 住環境 / 介入調査 / 精神健康度 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は前研究の発展形として、前研究から得られた知見を活かし「良い影響を及ぼす要素に積極的に改善し、悪い要素を排除した部屋」に在宅精神病患者を実際に住まわせ、介入を行わない同程度の病状の在宅精神病患者の精神健康状態と住環境を比較分析し、治癒につなげる住環境を創出する手法を開発することを目的とした研究である。２０２１年度は、新型コロナ感染症拡大のため、２０２０年度実施出来なかった２室の環境改善を実施する。また、実施した２室の改善内容や調査に問題ないかを検証し、最低1年間モニタリングを行う。東京でも２室の改善を行う。さらに実施した改善前とモニタリングのデータを整理・数値化し、精神健康値・社会生活評価値、睡眠の状態などと環境の関係を客観的な相関分析や数量化Ⅰ類分析により分析し、治癒環境に有効な要素を具体的に考察する予定であったが、２０２１年度も新型コロナ感染症拡大の状況は変わらず、被験者の安全のため介入調査の実施はできなかった。一方、介入調査が実施できることになった際の準備として、改修事項の検討及び改修基準書を作成し、最初に改修予定の部屋の模型を作成し、被験者とのワークショップの準備を進めた。また、その模型を使い、前調査で明らかとなった部屋の整理整頓が精神健康度に関係していることから健常者と在宅精神病患者２０名ずつ模型上に散らかり状態を変えたパターンの評価を実施し、合わせて精神健康度調査（GHQ）を測定しその関係を分析した。本研究では、被験者の部屋を実測調査が必須事項となっている。実測調査はレーザー測定機やメジャーなどにより実測し１時間程度を要している。それは被験者のストレスや負担となるためできるだけ短時間に実施することが望ましい。そのためそれを改善する目的で、今年度の予算で３Ｄレーザー測定機を購入し、機器の操作トレーニングをし、２０２２年度の調査のための準備を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
２０２１年度は、新型コロナ感染症拡大のため、２０２０年度実施出来なかった２室の環境改善を実施する。また、実施した２室の改善内容や調査に問題ないかを検証し、最低1年間モニタリングを行う。東京でも２室の改善を行う。さらに実施した改善前とモニタリングのデータを整理・数値化し、精神健康値・社会生活評価値、睡眠の状態などと環境の関係を客観的な相関分析や数量化Ⅰ類分析により分析し、治癒環境に有効な要素を具体的に考察する予定であったが、２０２１年度も新型コロナ感染症拡大の状況は変わらず、被験者の安全のため介入調査の実施はできなかった。現在、実施するための準備を行っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
介入調査が実施できることになった際の準備として、改修事項の検討及び改修基準書を作成し、最初に改修予定の部屋の模型を作成し、被験者とのワークショップの準備を進めた。また、その模型を使い、前調査で明らかとなった部屋の整理整頓が精神健康度に関係していることから健常者と在宅精神病患者２０名ずつ模型上に散らかり状態を変えたパターンの評価を実施し、合わせて精神健康度調査（GHQ）を測定しその関係を分析した。本研究では、被験者の部屋を実測調査が必須事項となっている。実測調査はレーザー測定機やメジャーなどにより実測し１時間程度を要している。それは被験者のストレスや負担となるためできるだけ短時間に実施することが望ましい。そのためそれを改善する目的で、今年度の予算で３Ｄレーザー測定機を購入し、機器の操作トレーニングをし、２０２２年度の調査のための準備を行った。実施のための準備は万全である。
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