Youth transitions to adulthood and the change of industrial structures in Japan

2021 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 21H00835
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Institution: Kanda University of International Studies
• Principal Investigator: 知念 渉 神田外語大学, グローバル・リベラルアーツ学部, 講師 (00741167)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 打越 正行 和光大学, 現代人間学部, 講師 (30601801) ; 尾川 満宏 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (30723366) ; 上山 浩次郎 北海道大学, 教育学研究院, 講師 (60751089) ; 都島 梨紗 岡山県立大学, 保健福祉学部, 講師 (70779909) ; 新藤 慶 群馬大学, 共同教育学部, 准教授 (80455047) ; 野村 駿 秋田大学, 理工学研究科, 助教 (30908950)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2026-03-31
• Keywords: トランジション / 産業構造の変化 / 大人への移行 / 仕事への移行 / 若者 / 地域

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、「戦後日本方循環モデルの成立と再編」という視点を手がかりにして、地域の産業構造の変化（第二の近代化）を地方の若者たちがどのように経験しているのかを明らかにすることである。日本では1990年代以降、トランジッション研究が数多く蓄積されてきたが、その多くは大都市を中心になされたものであり、それらの知見が地方の若者にどの程度妥当するのかという点は十分に検討されていない。近年ではそうした課題をふまえ地方の若者に焦点を当てる研究がなされているが、それらも都市／地方の比較にとどまっており、地方における地域差や産業構造の変動の地域差といった点は明らかにされていない。そこで本研究では、複数の地域を対象とすることでその課題をクリアしたい。
初年度となる2021年度の目標は、具体的な調査地域を選定することであった。まず、研究グループの規模や調査期間を考慮して、市町村単位で三つの地域を対象とすることに決めた。三つにしたのは、立体的な比較を可能にすることと一つ一つの地域の調査をある程度深掘りすることを両立できるようにしたためである。その後、重要な先行研究を読み合わせて批判検討する作業とともに、官公庁統計を用いて、市町村を単位とした人口構造や産業構造の経年変化を分析した。さらに、それらの作業を通じて割り出された調査の対象候補となる地域を訪れて、資料収集などを行った。
2021年度の研究活動を通じて、三つの市を対象にして残り4年間の調査を行うことになった。すなわち、かつては製造業が栄えていたが規模が縮小傾向にあるX市、製造業がいまだに中心になっているY市、製造業が中心的な産業として成立したことのないZ市である。2022年度以降は、これら３つの市を対象にして参与観察、インタビュー、質問紙調査、資料収集などを行っていくことになる。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

2021年度の目標は、調査対象となる地域を特定することであった。上述したように、その目標を達成することができた。おおむね計画通りに進展していると言える。

Strategy for Future Research Activity

研究計画段階では質問紙調査を行う予定はなかった。しかし、地域の全体像を把握するためには、質問紙調査を行うほうがよいだろうということになり、2022-2023年度の間で質問紙調査を行うことにした。予算内で行うことができるようにすすめている。