2022 Fiscal Year Annual Research Report
International Collaboration Research on Visualization of Learning Outcome in Higher Education
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21H00880
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Institution | Sophia University |
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Principal Investigator |
杉村 美紀 上智大学, 総合人間科学部, 教授 (60365674)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤沼 良典 国際基督教大学, 教養学部, 准教授 (00826026)
布柴 達男 国際基督教大学, 教養学部, 教授 (10270802)
小松 太郎 上智大学, 総合人間科学部, 教授 (20363343)
笹岡 幹子 (西村幹子) 国際基督教大学, 教養学部, 教授 (20432552)
鎌田 武仁 上智大学, 上智大学, 助教 (50869518)
杉浦 未希子 上智大学, グローバル教育センター, 教授 (80463884)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 学修成果の可視化 / 高等教育の質保証 / 比較国際教育学研究 / 21世紀型スキル / 国際共同研究 / 持続可能な開発のための教育（ESD） / リベラアーツ・サイエンス教育 / 批判的思考 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、持続可能な社会発展を担うグローバル・シティズン育成に求められる批判的思考力と創造性に焦点をあて、学修成果の可視化に有効な成果指標と教授・評価モデルを、国際共同研究を通じて構築することにある。
令和4年度には、本研究の実施計画に基づき、(1)実施主体である上智大学および国際基督教大学の学生対象の質問紙及びインタビュー調査の継続実施、(2)国際共同研究連携先である経済協力開発機構OECD-CERI主催の国際会合「高等教育における学生の創造力及び批判的思考のスキル」（2023年10月10－11日、フランス・パリ市）への参加、北米比較国際教育学会（2023年2月18-22日、米国・ワシントンDC）への参加、(3)研究成果の国際学会での発表、(4)高大連携の一環としての高校の教員向けのワークショップの展開、(5)研究成果を含めた書籍の刊行を実施した。
調査については両大学におけるリベラルアーツ教育、環境教育、多文化共生に関連し、研究メンバーが担当する授業において調査を継続して実施した。本調査の成果は、OECD-CERI主催の国際会合で発表したほか、学術論文および書籍として刊行した。批判的思考と創造性は、今日求められる学際的・学融合的な学びの構築と密接に関連しており、一連の研究業績においては、環境をテーマとした多文化共生と学融合の実践と学修成果可視化の課題を明らかにした。こうした成果は、国際基督教大学で実施した高校における教員向けワークショップにも活用された。一方、こうした一連の活動をすすめるうえで、上智大学では国際共同研究をめぐる研究のインテグリティについての国際動向の調査および分析も進めた。この結果、本研究は、両大学の学部の授業を基盤に展開するアクションリサーチとしての位置づけも持つようになっている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2年目（令和4年度）の実績は、全体として洋書の計画通りにすすめることができた。もともとの計画通り、本年度は分担研究者が各自の研究調査を蓄積することに重点をおいていたため、相互に連携をとりつつも、国際基督教大学および上智大学それぞれにおいて活動を展開した。この中で、特に初年度と異なり新たな展開となった点は、授業参加学生対象の質問紙およびインタビュー調査による学修成果の評価と、その過程を通じて検証したOECDの評価ルブリックについての検証を行ったことである。本国際共同研究は、その出発点のひとつにOECDが2019（令和1）年より開始した高等教育における学修成果ルブリックの開発があり、同モデルを用いてそれを検証する作業が基盤にあるが、2年間の検証実績により、同ルブリックをそのまま日本の大学教育で用いようとした場合、欧米志向のルブリックの指標や内容が必ずしも日本には合致しないという課題があることが明らかになった。この点は、初年度の活動の中でも社会文化的コンテクストの配慮という観点が示されていた通りである。本年度はその意味で、本プロジェクトの独自の検証を両大学でそれぞれ実施し、分析を行った。
またこの観点をふまえ、2022年10月にOECD本部で行われた会議には国際基督教大学より3名、上智大学より1名の研究員が現地にて参加し、国際共同研究プロジェクトに参加しているメンバー大学の研究者と意見交換及び議論の場をもった。
このほか、本事業の研究成果の応用として、国際基督教大学は、NPO法人日本PBL研究所が行っているPBLの日本への紹介・普及を通して、プロジェクト・ベースド・ラーニング（PBL）、探求学習、アクティブラーニング（PBL）型授業と本事業の研究成果との連携を図った。また上智大学では、国際共同研究を進めるうえで重視されるようになっている研究のインテグリティの研究に着手した。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度は、本プロジェクト3年目として、学修成果指標の精緻化及び評価法モデルの検討を継続する。OECDプロジェクトは2023年半ばで終了するため、同プロジェクトの報告書への研究成果の公表ならびに修了に向けての国際会議（2023年6月29－30日、イタリア・トリノ市）への出席を予定している他、研究成果の一部をアジア比較教育学会（CESA、2023年、日本・広島市）で発表する。
この過程では、2年目までに明らかになった欧米志向の学修成果指標とは異なる、アジアの社会文化的背景を考慮したルブリック及び評価法モデルの検討を行う。また、2年目までには十分に実施できなかったアメリカ大学カレッジ協会（AAC＆U）との研究協力を実施し、リベラルアーツ教育、環境教育、多文化共生および言語教育に関する教授法に関する施策を検討する。
令和5年度には、本プロジェクトの発展として、国際基督教大学では令和4年度の実績をふまえ、教員向けの生徒の主体的な探究活動の進め方についてのワークショップを展開する予定であり、本科研の研究成果を踏まえた中等教育との連携が期待される。一方、上智大学では、持続可能な開発のための教育（ESD）の進展を企図し、海外の連携大学およびアジア欧州財団(ASEF)などの国際機関との間で「平和・人間の尊厳・サスティナビリティ」をテーマとした、オンライン国際共同研修（COIL）の連携プログラムを構築する予定であり、同プログラムの実施に本科研成果を応用する。また最終年度（令和6年度）に向けて、成果発表をどのように行うかについて指針を定め、学術雑誌の特集ないし海外を含めた研究成果報告書としての書籍の刊行計画について準備を開始する。
最終年度（令和6年度）は、研究成果発表をまとめOECD、ジョージワシントン大学等の海外共同研究者を招聘して総括シンポジウムを開催する予定である。
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| Remarks |
本サイトSophia Comparative and International Education Research Platform(SCIEP)は、比較国際教育学研究の拠点形成を企図して構築したもので、本科研を含め、上智大学を拠点とする比較国際教育学関連プロジェクトを掲載している。ウエブサイトは英語で運営され、国内外の研究者と教育実践者、学習者を対象とした国際学術交流プラットフォームである。
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