コロナ禍での社会活動の制限が高齢者の長期的な健康に与える影響とその緩和要因の探索

2021 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 21H03196
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Institution: Osaka Medical and Pharmaceutical University
• Principal Investigator: 永井 雅人 大阪医科薬科大学, 医学部, 助教 (60707199)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 近藤 克則 千葉大学, 予防医学センター, 教授 (20298558)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2025-03-31
• Keywords: 新型コロナウイルス / 社会活動 / 介護予防 / 高齢者

Outline of Annual Research Achievements

本研究課題は、新型コロナウイルス感染症が流行する直前の2019年11月～1月に調査した高齢者を長期追跡することで、コロナ禍による1）身体活動や社会活動の機会、他者との関わり方、認知機能・メンタルヘルス・要介護認定状況・フレイルなどの変化を検討し、2）身体活動や社会活動の機会、他者との関わり方の変化が高齢者の長期的な認知機能・メンタルヘルス・要介護認定状況・フレイルなどに及ぼす影響と3）その緩和要因を探索・同定すること、を目的としている。
四年計画の一年目は、協力の得られた10自治体に在住の上記調査の回答者12,706人に対して追跡調査を2020年度11/30～2/8に実施しており（回答者数：11,446人、回答率：90.1 %）、この調査データをクリーニング・整備し、2019年データと個人レベルで突合した。この突合データを用いて、生活習慣や社会活動への参加状況、人との交流の頻度などがコロナ渦以前とコロナ禍中でどの程度変化したのかを記述した。解析対象者は回答データの研究利用への同意が得られた男性：5,433人、女性：5,427人である。結果、男女ともに外出頻度、日常生活動作、趣味関係のグループ活動頻度が低下していた。また、女性で友人との食事頻度、ボランティアグループ活動頻度、スポーツ関係のグループ活動頻度、町内会活動頻度、学習サークル活動頻度、通いの場への活動頻度、友人と会う頻度が低下していた。以上のように、2020年度における人々の社会活動への参加頻度はコロナ禍前より低下しており、女性でより影響の範囲が大きかった。
本研究は上記対象者に対して2022年度にも追跡調査を行う。本年度は追跡調査の準備として調査実施の調整を各自治体と行い、質問紙作りなどを進めた。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本年度はすでに取得済みのデータを整備し、コロナ禍による変化を明らかにすることを目的としていた。データは解析できる状態になり、2020年度における人々の社会活動への参加頻度はコロナ禍前より低下しており、女性でより影響の範囲が大きかったことが明らかになった。また、2022年度調査の準備も順調であり、当初の予定通りに進んでいる。

Strategy for Future Research Activity

次年度、四年計画の二年目は2019年度調査に回答した12,706人に対して追跡調査を行う。調査はこれまでと同様な方法で実施し、80％以上の回答率を目指す。また、本年度はコロナ禍による変化を記述したが、さらに解析を進め、変化した人はどのような人であったのか、影響を受けやすかった集団の特徴を検討する。
2023年度以降は、2022年度の調査で得られたデータをクリーニングし、匿名化した後に2019年度調査データと突合する。この追跡データを解析することで、コロナ禍による身体活動や社会活動の機会、他者との関わり方の変化が高齢者の長期的な認知機能・メンタルヘルス・要介護認定状況・フレイルなどに及ぼす影響とその緩和要因を探索・同定する。