2021 Fiscal Year Annual Research Report
IoT機器を活用した在宅腎臓リハビリテーションの遠隔支援システムの構築
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21H03246
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Allocation Type | Single-year Grants |
Research Institution | Jikei University of Health Care Sciences |
Principal Investigator |
飛田 伊都子 滋慶医療科学大学, 医療管理学研究科, 教授 (30362875)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊藤 正人 大阪市立大学, 大学院文学研究科, 名誉教授 (70106334)
椿原 美治 滋慶医療科学大学, 医療管理学研究科, 特任教授 (10638026)
猪阪 善隆 大阪大学, 医学系研究科, 教授 (00379166)
山本 佳代子 横浜創英大学, 看護学部, 教授 (40550497)
戸田 満秋 滋慶医療科学大学, 医療管理学研究科, 准教授 (50588267)
山下 哲平 滋慶医療科学大学, 医療管理学研究科, 講師 (50617420)
多久和 善子 昭和大学, その他部局等, 助教 (70756999)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | 腎臓リハビリテーション / 行動分析学 / 血液透析 / 遠隔支援システム / 在宅 |
Outline of Annual Research Achievements |
血液透析患者は、筋肉減少や運動能力の低下を呈し、血液透析患者におけるフレイルの有病率は、地域在住の高齢者よりも3倍~10倍高く、フレイルによって生じる身体活動の低下は、心血管イベントの発生率や腎機能低下のリスクの増加や生活の質の低下を招き、透析医療費の増大にも繋がっている。そのため近年腎臓リハビリテーションの重要性が認識されており、特にコロナ禍における血液透析患者の日常的な活動の支援は重要である。 そこで、本研究は、腎臓リハビリテーションに取り組む血液透析患者の日常的な活動を遠隔支援するシステムを開発し、その有効性を検証することを目的としている。 本研究では、慢性血液透析患者の日常的な活動を測定することが必要であるが、我々のこれまでの研究や研究者自身が装着しているウェアラブルアクティビティートラッカー(Fitbit)において継時的な活動記録が入手可能であることが確認できた。したがって、次なる段階として、活動記録を用いて行動分析学の枠組みで行動への支援(強化)を行うことになるが、2022年度は1~2名の患者の自宅等でプレテストを実施する予定である。その際には、コンピューターの使用方法に関する知識があまりない患者を想定し、可能な限り簡便な方法でアクセスできる方法を検討する(システム開発チーム:廣瀬・戸田・山下・飛田担当)。この準備が整えば、維持透析施設に研究協力を依頼し、協力する施設の了承が得られたら、慢性血液透析患者にプレテストへの参加を依頼する(システム実装チーム:椿原・猪阪・山本・多久和・岸村・飛田担当)。日常的な活動支援には、どのようなデータフィードバックが有効であるのかについても患者の意見を参考にして、行動分析学的活動支援プログラムの立案に役立てる(プログラム開発チーム:伊藤・飛田担当)。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2021年度は、これまでの研究や研究者自身に装着しているウェアラブルアクティビティートラッカーでデータ収集が可能であることが確認できた。今後は、血液透析患者にウェアラブルアクティビティートラッカーの装着を依頼し、そのデータを用いて行動分析学の枠組みで支援を行う予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
2022年度は次なる段階として、血液透析患者を対象に、活動記録等を用いて行動分析学の枠組みで行動への支援を行うことになるが、その前に1~2名の患者の自宅でシステムが実装できるか否かについて予備的検証を行う予定である。その際には、対象者はコンピューターの使用方法に関する知識があまりないことを想定し、簡便な方法を検討する。この準備が整えば、維持透析施設に研究協力を依頼する。協力する施設の了承が得られたら、慢性血液透析患者にプレテストへの参加を依頼する。 日常的な活動支援には、どのようなデータフィードバックが有効であるのかについてもプレテストに参加した患者に意見を聴取する予定である。 上記のプレテストの意見を参考にして、行動分析学的活動支援プログラムの立案し、それを2023年に実装する予定である。
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Research Products
(2 results)