2022 Fiscal Year Annual Research Report
The optimal intervention for Patients with multimorbidity centered on nurses
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21H03264
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
竹屋 泰 大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (70590339)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
武田 理宏 大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (70506493)
山川 みやえ 大阪大学, 大学院医学系研究科, 准教授 (80403012)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 多職種連携 / 看護師 / multimorbidity / 医療情報 / ICT |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、持続可能な地域包括ケアシステムの実現に向けて望ましい地域の在り方を構築するために、Multimorbidityの存在である複雑な高齢者に対して看護師を中心とした多職種連携の有用性を検討することである。病院看護師による看護師を中心とした多職種介入の有効性について症例対照研究での報告が完了し、現在訪問看護師による看護師を中心とした多職種連携アプリケーションを用いた多職種介入の有効性を検討する研究を進めていく中で、地域包括ケアシステムを持続可能にするためには①適時適切な職種による効率的な介入②テクノロジーを利用した連携業務が重要であり、そのためのエビデンスを構築することが必要であると考えた（Geriat. Med.60(5):373-376）。具体的には2018/12/1～2023/3/13に在宅診療を利用したMultimorbidityの高齢心不全患者を対象にデータを収集し解析予定である。毎月の大阪府下の全訪問看護ステーションに対する自記式アンケートの調査を継続し、地域の医療安全、特に薬剤管理における医療安全について看薬連携の効果について調査している。地域包括ケアシステムの推進には、地域の医療安全についての研究が文献検討より不十分であることが明らかとなり、この領域も研究を進める。最終的な課題は以下の２点である。①連携を可能にするテクノロジー：現在の多職種連携の問題点として、文書を介した情報提供は一部の施設に限られ、手続きも煩雑である。また、多職種が集まっての会議などは医療者の負担が大きく連携する範囲は時間・空間的にも限界がある。②適時適切な多職種連携：多忙で時間の制約が多い医療職が、日常業務の中で一堂に会し情報共有を行うことは容易ではなく、大きな負担である。多職種連携の有用性を理屈では分かっていても、実際に望ましい連携を行う時間を確保することに大きな制約がある。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
看護師、薬剤師、介護福祉専門員・介護福祉士を対象とした多職種連携の文献検討を行ない、インタビューフォームを作成後、インタビューによる地域における多職種連携の質的な実態調査を行った。複数のニーズが抽出ざれ、これらをもとに2022年12月より大阪府下の全訪問看護ステーションの訪問看護師を対象に、毎月1回の郵送によるアンケート調査と、結果のフィードバックを継続的に行っている。特に麻薬の管理においては、看護師の14％が紛失を経験しており、地域における薬剤管理の安全性について不十分であることが明らかとなった。地域における薬物療法の安全性を担保するために、看薬連携の有用性を考えており、今後どのように進めていくかを検討中である。現在全国の研究施設と共同で作成中の薬剤師の連携フォーマットを用いて、RCTを計画している。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在訪問看護師による看護師を中心とした多職種連携アプリケーションを用いた多職種介入の有効性についての研究結果をまとめ報告予定である。また、地域における医療安全は極めて重要な課題と認識しており、引き続き薬剤管理の実態調査を行う。また、地域でのインシデントの文献検討、および専門家へのインタビューを行い、地域医療に置けるインシデントレポートのフォームを今年度中に作成する。さらに適時適切な多職種連携の中で、特に看薬連携についてのエビデンスを構築する。
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