2023 Fiscal Year Annual Research Report
米中経済紛争に関する国際制度・国内社会共振／理論・歴史交差分析の摸索
| Project/Area Number |
22H00822
|
|---|
| Allocation Type | Single-year Grants |
|---|
| Research Institution | Doshisha University |
|---|
Principal Investigator |
大矢根 聡 同志社大学, 法学部, 教授 (40213889)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渡邉 真理子 学習院大学, 経済学部, 教授 (10466063)
青山 瑠妙 早稲田大学, 国際学術院(アジア太平洋研究科), 教授 (20329022)
西山 隆行 成蹊大学, 法学部, 教授 (30388756)
藤田 泰昌 長崎大学, 経済学部, 准教授 (40584694)
佐々木 卓也 立教大学, 法学部, 特別専任教授 (60202090)
杉之原 真子 フェリス女学院大学, 国際交流学部, 教授 (80376631)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
|
| Keywords | 米中関係 / 経済紛争 / 国際制度 / 国内社会 / 国際関係理論 / 国際関係史 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
最初の打ち合わせをメールを通じて実施し、研究メンバーが資料収集やインタビュー、それらの成果の検討など、研究を進めた。その後も、研究会の機会を利用して打ち合わせの場を設け、進捗状況を確認するとともに、研究の進め方や研究成果の公表方法などについて、議論を重ねた。
研究会は、まず7月8日に石田淳（東京大学）を招いて「『ポスト冷戦時代の終焉』論の再考」と題する報告をしていただき、また7月31日、佐橋亮（東京大学）に「アメリカの複合的な対中戦略と米中における安全保障ジレンマの深刻化」という報告をしていただいた。さらに2024年3月12日には、服部龍二（中央大学）が「米中対立と日本の『独自』外交－対ミャンマー政策を中心に」と題して報告してくださった。
これらと並行して、研究メンバーが研究を進めてゆき、また昨年の研究会等にも参加してくださった外部研究者に声をかけ、研究成果を書籍にまとめる構想を検討した。関連して、以下の研究会を開催し、研究メンバーとその外部研究者が現時点の研究成果の概要と今後の研究の方向性について報告し、議論を行った。すなわち、3月21日にメンバーの青山瑠妙、西山隆行、杉之原真子が報告し、3月26日には、メンバーの佐々木卓也、藤田泰昌、渡邉真理子、大矢根が報告し、加えて外部研究者の服部龍二、和田洋典（青山学院大学）、李彦銘（東京大学）、小尾美千代（南山大学）、志村真弓（立命館大学）が報告してくださった。これらの研究会の議論は非常に充実したものになり、書籍にまとめるための基本的な着眼点や論点、現象や事例の解釈などについて、有益な知見を交わすことができた。それを踏まえて、各自が原稿の執筆を進めている。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
研究メンバーによる資料収集、調査、分析などが順調に進み、またメンバーおよび外部研究者による議論が有意義なものになり、互いにアイディアや知的刺激を得る機会になった。それらの相乗効果として、研究成果として書籍の原稿執筆作業が当初の想定以上に進展しており、本年度中には刊行に至る見通しが得られている。
|
| Strategy for Future Research Activity |
本年度に研究成果としての書籍を刊行できるように、研究メンバーおよび外部研究者が原稿の執筆作業を進め、そのファスト・ドラフトが完成した時点でさらに議論の場を設ける。必要があれば、その際に追加的な研究会を実施する。
また、書籍の刊行と並行して、研究メンバーによるシンポジウムを企画、開催し、研究成果を開示して議論をおこなう。その議論を通じてフィードバックを得て、研究成果をさらにブラッシュアップしてゆく。
|
Research Products
(24 results)
