2022 Fiscal Year Annual Research Report
拡張現実技術による映像と実空間が融合した情報提示が子どもの行動に及ぼす影響の解明
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22H01079
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Institution | Rikkyo University |
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Principal Investigator |
白井 述 立教大学, 現代心理学部, 教授 (50554367)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊村 知子 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (00552423)
田中 恒彦 新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (60589084)
小泉 直也 電気通信大学, 大学院情報理工学研究科, 准教授 (80742981)
小林 恵 新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (70781227)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 拡張現実技術 / 空中像 / 子ども / 発達 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
人工情報を実世界にリアルタイムに重畳する拡張現実技術の普及が近年著しいが、拡張現実技術がヒトの認知・行動様式に及ぼす影響について、特に子どもを対象とした科学的に妥当な手法で検討した例は乏しい（cf. Shirai et al., 2020, Sci Rep, 白井,2021,新潟大学人文学部紀要）。こうした背景をベースに、初年度（2022年度）は、空中に投影された映像を裸眼で観察可能な空中像技術による拡張現実コンテンツを作成し、それらに対する子どもの行動を実験的に調査した。
6-9歳児60名（平均年齢7.9歳）の子どもが実験に参加した。空中像提示装置、またはタブレット端末を介して、参加児のジェスチャーにリアルタイムに反応するCGキャラクターを提示可能な実験系を構築し、各参加児に、2つのキャラクター提示条件（空中像条件・タブレット条件）の両方で1分間ずつ遊んでもらった。その後、参加児に空中像条件・タブレット条件のどちらでもう一度遊びたいかを選択してもらったところ、前者を選択した参加児が有意に多かった（42/60名，両側二項検定 p < .003）。さらに、参加児が選択した条件で実際に再度遊んでもらい、その持続時間を測定したが条件間で有意差はなかった（Welchのt検定，p = .660）。これらの結果は、空中像による拡張現実コンテンツが子どもの関心を引きやすい一方で、実際の視聴行動には大きな影響がない可能性を示す。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度の実験の結果から、空中像を用いた映像コンテンツの提示が、通常のディスプレイ（タブレット端末）によるコンテンツ提示に比べて、子どもの関心を引き付けやすい傾向が示唆された。こうした傾向が明らかになったことで、次年度以降の研究計画の流れをより具体的に決定づけることが可能となった。したがって、研究計画全体を俯瞰した場合に、順調な進展が見られたと自己評価するものである。
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| Strategy for Future Research Activity |
空中像ディスプレイ（または通常のディスプレイ）とジェスチャー検出機構を組み合わせて、空中像による視覚映像キャラクターが実験参加者の様々な動作に応じてリアルタイムかつダイナミックに応答する、インタラクティブな映像コンテンツを提示可能な実験装置を作成する。参加者の動作に対して、キャラクターが反応する頻度を段階的に変化させて、参加者の動作に対するキャラクターの応答性の高低について複数の条件を設ける（例:応答性高・参加者の動作に頻繁に反応する、応答性低・参加者の動作に稀にしか反応しない）。キャラクターが空中像として提示される条件（空中像条件）と通常のディスプレイに提示される条件（非空中像条件）と、キャラクターの応答性の高低の条件の組み合わせによって、参加者の行動の生起傾向にどのような差異が生じるか、そうした差異が発達的にどのように変化するのかを、4-12歳児、及び成人を対象とした実験によって検討する。実験と関連した各種のパラメタは予備実験の実施によって決定する。このため、年度開始から中盤にかけて十分な予備実験の機会を設けた後、年度後半を目処に本実験を開始する。なお、予備実験、本実験ともに、事前に研究実施機関の倫理審査委員会からの承認を得るものとする。また、参加児・保護者に対して、十分なインフォームドアセント・インフォームドコンセントを実施し、両者から同意のあった場合にのみ、実験に参加してもらう。
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