2022 Fiscal Year Annual Research Report

情報伝達の多側面に着目した実効性の高い非常時メッセージの原理解明と開発

Research Project

Project/Area Number	22H01747
Allocation Type	Single-year Grants
Research Institution	Aichi Shukutoku University
Principal Investigator	小川一美愛知淑徳大学, 心理学部, 教授 (70345875)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	元吉忠寛関西大学, 社会安全学部, 教授 (70362217) 天野成昭愛知淑徳大学, 人間情報学部, 教授 (90396119) 山川仁子尚絅大学, 現代文化学部, 准教授 (80455196) 加藤公子愛知淑徳大学, 心理学部, 准教授 (80530716) 近藤公久工学院大学, 情報学部(情報工学部), 教授 (60418548)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2026-03-31
Keywords	災害 / メッセージ / 避難指示 / 実効性 / マルチモダリティ / マルチコンテキスト / マルチメディア / マルチターゲット
Outline of Annual Research Achievements	非常時メッセージの機能は、安全確保のために人々の態度や行動を変容させることにある。本研究は、情報伝達の多側面から、非常時メッセージの原理を科学的に解明し、その原理に基づいて、災害状況や受信者に適切かつ実効性の高い非常時メッセージを自動生成するシステムを構築することを目指している。 2022年度は、コンテキストの検討として、非常事態や災害の種類、災害状況、伝達目的、緊急度等のコンテキスト要素を抽出することを試みた。なお、幅広い先行研究のレビューおよび議論の結果、コンテキストとして豪雨災害の可能性が高い状況での避難指示メッセージをターゲットとして実験を開始することとなった。災害や緊急事態発生後にメッセージが発信される状況や、メッセージの発信直後に災害が発生する可能性がある状況（地震等）ではなく、受信者に避難をすべきか否か思考する時間が与えられている状況こそ、メッセージによる効力が発揮できると考えたためである。また、「何を伝えるか」という言語情報と「どのように伝えるか」という非言語情報について、重要性の高いメッセージ構成要素の抽出も試みている。実際にテレビ、ラジオ、SNSで配信されている非常時メッセージの収集を行い、特徴の検討も行っている。なお、実際に配信しているメッセージの考案経緯などについて、マスメディアに聞き取りを行ったが、いずれも経験則に基づきメッセージ作成が行われており、科学的な根拠に基づく実効性の高いメッセージが現場からも求められていることが明らかとなった。一方で、実効性を測定する指標の検討も行っている。特に、メッセージ呈示実験において生理学的指標を用いた測定が可能であるかを探るため、複数の指標を用いて予備実験を行っているが、短時間の刺激呈示実験でストレス反応を検出することは容易ではなく、指標の確定には至っていない。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 「何を伝えるか」という言語情報と「どのように伝えるか」という非言語情報について、重要性の高いメッセージ構成要素の抽出を試みているが、先行研究が想定しているコンテキストも多様であり、構成要素の重要度を比較できるほどの知見が得られていない。そこで、実際のテレビ、ラジオ、SNSで配信されたメッセージからも特徴を検討しようとメッセージを収集しているが、解析には編集作業など予想以上の労力がかかっており、進捗が順調ではない。また、6で記載したように、使用可能な生理指標の確定にも至っていない。
Strategy for Future Research Activity	まずは、人件費を投入して実際にメディア等で配信されているメッセージの特徴解析を進め、「何を伝えるか」という言語情報と「どのように伝えるか」という非言語情報について、メディアごとに重要性の高いメッセージ構成要素の抽出を行う。「何を伝えるか」という言語情報候補が準備できたら、メディアごとに研究分担者が担当に分かれ、非言語情報の要素も考慮してメッセージを作成し、呈示実験を行う。この際、メッセージ受信者として高齢者、外国人なども想定しており、ターゲットの違いによる効果の比較等も必要となる。なお、2022年度はプロジェクトのスタート期ということもあり共通認識を築くため全員で各課題に取り組んだが、今後は各研究分担者が並行して各実験を実行し、結果の共有および議論を行うという進め方に移行する。