2022 Fiscal Year Annual Research Report
Evolutionary analysis on flowering behavior and clonal properties of bamboos
Project/Area Number |
22H02387
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Allocation Type | Single-year Grants |
Research Institution | Akita Prefectural University |
Principal Investigator |
蒔田 明史 秋田県立大学, 生物資源科学部, 研究員 (60315596)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 準一郎 東京都立大学, 理学研究科, 教授 (00291237)
富松 裕 山形大学, 理学部, 教授 (40555398)
立木 佑弥 東京都立大学, 理学研究科, 助教 (40741799)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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Keywords | Bamboo / 開花習性 / クローン空間構造 / Joint-Evolution / 地下茎の形態 / 開花周期 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、長寿命一回繁殖性で、広範囲にわたり多数の個体が一斉開花・枯死するというタケササ類の特異な開花習性に関して「なぜこれほど長い開花周期が進化したのか」を解明しようとする研究である。熱帯起源とされているタケ類は、熱帯では短い地下茎で株立ちし、排他的クローン構造をもつが、温帯では長い地下茎を伸ばし、クローン混在型の構造を示す。開花周期については、せいぜい数十年の熱帯に対し、温帯では100年を超える周期が知られている。本研究ではこうした緯度クラインに沿った地下茎の形質やクローン空間構造と開花周期との関係に着目し、これらが相伴って進化したのではないかという“Bamboo joint-evolution”仮説を検証しようとするものである。 そのために、タイー中国ー日本と緯度クラインに沿った調査地を設定し、地下茎の形態とクローン空間構造及びそれらの種の開花情報の収集を行う必要がある。初年度である本年度は、まず、開花や地下茎形態に関する既存データや情報の洗い出しを行い、対象種の選定作業を行った。その結果、典型的な熱帯型のタケ類と温帯型タケササ類の中間型に注目して研究を進める方針を立てた。また、各種のタケが多数植栽されている京都洛西公園で測定部位等具体的調査法の検討会を行った。 本来であれば、中国南部で中間的形態をもったタケ類の予備調査を実施する予定であったが、中国でコロナ罹患者が急増するという事態に遭遇し、予備調査を1年繰り越し、2023年12月、中国科学院研究者の協力の下、雲南省シーサンパンナ熱帯植物園及びその近辺の自生地において、Long-neck Pachymorphタイプの中間型タケの現地調査、同植物園の標本庫所蔵標本による開花年調査、さらには、植物園に植栽されているタケ類を対象にクローン空間構造の多様性に関する観察を行った。また、この際に現地でセミナー講師を務めた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初よりコロナ禍の状況がどう変化するかが不明瞭であったために、本年度は国内で行える作業を中心とし、海外調査に関しては予備的な調査にとどめる計画を立てていた。徐々に世界的なコロナ罹患者数も落ち着きを見せていたので、年度末に中国への海外調査計画を立てたが、中国で再度罹患者数が急増したため、現地での行動も制限される可能性もあり、初年度での調査は断念し、翌年に繰り越すこととなった。そのため、調査のターゲットと考えた熱帯と温帯の中間的な地域での現地調査が1年遅れることとなり、その分、データ収集に遅れが生じている。
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Strategy for Future Research Activity |
現地調査の開始が遅れたために、具体的な野外データの収集は遅れているものの、中国の研究協力者との連絡を密に取り、中国でのタケの研究内容についての探査や開花記録の収集、また、標本庫に所蔵されている標本からの開花情報の収集法などについての検討を進めることができ、日本では入手しにくい文献等についての資料収集も進めている。東南アジア熱帯~温帯は世界の中でもタケの種数の多い地域であり、その全体像を明らかにすることはなかなか難しいが、日本では入手しにくい文献資料等も利用することにより、ターゲットを絞って現地調査を行う計画を立てて進めることにより、現地調査の遅れを回復したい。
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