2022 Fiscal Year Annual Research Report

妥当性・汎用性の高い筋肉量指標の開発とサルコペニアの生活習慣要因の解明

Research Project

Project/Area Number	22H03351
Allocation Type	Single-year Grants
Research Institution	Osaka University
Principal Investigator	村木功大阪大学, 大学院医学系研究科, 助教 (70731561)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	澤田典絵国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策研究所, 室長 (00446551) 大塚礼国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 研究所老年学・社会科学研究センター, 部長 (00532243) 原田成慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 講師 (10738090) 久保佐智美帝塚山学院大学, 人間科学部, 准教授 (10782443) 山岸良匡筑波大学, 医学医療系, 教授 (20375504) 丸山広達愛媛大学, 農学研究科, 准教授 (20627096) 服部聡大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (50425154) 清野諭地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (50725827) 陣内裕成日本医科大学, 医学部, 講師 (50805421) 北村明彦公益財団法人大阪府保健医療財団大阪がん循環器病予防センター(予防推進部・循環器病予防健診部・健康開発, その他部局等, その他 (80450922) 安岡実佳子国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 研究所老年学・社会科学研究センター, 特任研究員 (80874354)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2026-03-31
Keywords	サルコペニア / 筋肉量指標 / 生活習慣病
Outline of Annual Research Achievements	サルコペニアの定義は欧州と米国で異なるなど様々に提唱されている。同一集団においても定義によりサルコペニアの有病率が異なるなど、各定義が異なる状態を表している可能性がある。それらの定義の主な違いは、筋肉量低下の判断に用いている筋肉量指標であり、より適切な筋肉量指標（以下、新指標）の開発がサルコペニアの定義の統一に不可欠である。また、スクリーニング検査として、質問紙法が提唱されているが、見落としが多く、簡便なかつ客観的な検査法として筋肉量評価が集団スクリーニング検査として有用である可能性がある。令和4年度は、新指標の開発に向けて、筋肉量指標に関する先行研究の知見を系統的に評価し、従来から用いられている筋肉量指標（以下、従来指標）の特徴や背景を整理した。これまでに4種類の指標が提案されており、それぞれの指標の計算方法から身長や体重との相関が残っていることが再確認された。結果として、対象集団の体格などの違いから、より重要な指標が異なっている可能性が確認された。また、筋肉量の測定方法として、多く用いられているX線による測定法（DEXA法）と本研究で検討の中心となる微弱電流による測定法（BIA法）のいずれもMRI検査などによる筋肉量との相関は良好である。一方、DEXA法では脂肪、骨以外の組織について筋肉とそれ以外を区別できないこと、BIA法では測定物を断定できないことが違いであり、この点を新指標にどのように考慮するかが課題として整理された。明らかとなった従来指標の課題に対応するように、新指標の概念および算出モデルの構成を進めている。また、各コホート研究において、サルコペニアと生活習慣病との関連を検討するためのベースライン調査・追跡調査を実施した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 令和4年度中に筋肉量評価の新指標の算出モデルを確定し、コホートデータによる妥当性の検討を開始する予定であったが、当初想定していなかった要因について、追加で考慮する必要性が判明したため、新指標の算出モデルの確定が遅れている。
Strategy for Future Research Activity	第1四半期を目途に、筋肉量評価の新指標の算出モデルを確定し、第２～４四半期にコホートデータによる妥当性の検討を行い、それぞれ医学雑誌等に公表する予定である。また、並行して、各コホート研究において、サルコペニアと生活習慣病との関連を検討するための追跡調査を継続する予定である。