2024 Fiscal Year Research-status Report
ベビーテックとWWWT日本版の夫婦対話型WEB周産期メンタルヘルス支援システム
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23K24660
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Research Institution | Bunkyo Gakuin University |
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Principal Investigator |
高橋 眞理 学校法人文京学院 文京学院大学, 看護学研究科, 特任教授 (20216758)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐々木 裕子 杏林大学, 保健学部, 教授 (80265769)
大田 康江 北里大学, 看護学部, 教授 (80650134)
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| Project Period (FY) |
2024-04-01 – 2026-03-31
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| Keywords | ベビーテック / WWWT-Japan / WEB対話型 / 産後うつ / 産後不安 / 一次予防 / e-Learning / ペアレンティング教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、１）初めて親となる初産婦とその夫（パートナー）を対象に、妊娠中のバーチャルな育児体験、出産後のWWWT日本版によるペアレンティング学習（PartⅠ「赤ちゃん編」5ワーク、PartⅡ「パパママ編」9ワークの計14ワークから構成）を、HP上,もしくはスマートフォン上でe-learning学習し、その学習結果を夫婦で話し合う、WEB対話支援システムを開発すること、2)開発した支援システムの実行可能性を検討すること、３）本支援システムによる産後うつと産後不安への予防効果を、準実験研究から実証することである。なお、研究の流れは、【研究１】【研究２】【研究３】の3段階で構成する。本年度も昨年度に引き続き、【研究１】と【研究２】について、以下の点を検討した。
①リアルケアベビーによるベビーシッター体験用のオリエンテーションに、対象がわかりやすく抵抗感なく実施できるよう、米国の製造元動画および海外のYoutube動画を参考に、動画作成コンテンツの検討を行った。また、動画作成技術においては、近年急速に進歩した生成AIを介しての作成も検討中である。
②WEB対話システムの作成においては、当初Lineビジネスの活用を予定していたが、チャットボットの作成も念頭に置き、検討を進めている。
③当初はe-learning をPC上で動作することをメインに考えていたが、最近の対象者の状況をみると、圧倒的にスマートフォンで隙間時間に実施することが多いと考えられる。そこで、スマートフォンでの実施における、不具合や課題についても新たにさらなる検討を進める。
なお、本年度中にこれら①②③については完成版の作成までに至っていないため、これらを用いた有用性の検討については、次年度に実施することとする。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
e-learnig学習の教材はすでに準備が整っている。
しかし、本年度予定していた「リアルケアベビーの育児体験」用のオリエンテーション動画作成においては、この1年で動画作成の技術が格段進歩したため、動画作成技術の見直しが求められ、当初予定していた方法から、新技術の導入が必要となった。そのため、予想以上の時間を要しており、今年度内に完成版の作成まで至ることができなかった。
あわせて、ＷＥＢ対話システムにおいても、当初ビジネスLineによるやりとりを想定していたが、チャットボットの発展により、更なる取り組みが必要となり、現在数種の方法を検討中であるため、完成版までに至っていない。
さらに、介入対象者の確保に当初予定していた病院が、他の研究者による妊娠期からの継続研究と重なったため、予定を令和7年度実施に変更せざるをえなくなった。昨今の対面による対象者確保がかなり難しい状況を踏まえると、インターネットによる対象者募集を行うこともあわせて検討していく必要があり、方法について検討中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
先の【研究実績の概要】および【現在の進捗状況】でも述べたように、まず、e-Learning学習を実施するデバイスを、PCからスマートフォンをメインとした変更に考えていく。また、ベビーシッター体験用には、現有のリアルケアベビー3体をどのように貸しだし返却してもらうか、具体的な方法の検討が必要である。さらに、介入における対象者の募集方法については、当初の対面による勧誘ではなかなか対象者の承諾が得られないことから、今後はインターネット等による業者委託の勧誘への変更も検討したい。
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| Causes of Carryover |
本年度予定していた介入研究が次年度になったため、介入研究に必要な人件費、謝金の支出を次年度に予定する。さらに、動画作成、対話システム作成、デジタルによる文献検討の整理、アルバイトの雇用を「人件費」から算出する。また、豪州パースで6月に開催される国際家族看護学会へ、コロナ後の周産期家族に対する最新の知見を得るため、出張を予定し、学会参加費、宿泊代等の出張費を「その他」などから算出する計画である。
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