2022 Fiscal Year Annual Research Report
高齢糖尿病患者の身体的フレイル予防を目的とした予後予測に基づく介入戦略の構築
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22H03434
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Institution | Kansai University of Welfare Sciences |
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Principal Investigator |
野村 卓生 関西福祉科学大学, 保健医療学部, 教授 (30423479)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
笹井 浩行 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究副部長 (60733681)
河江 敏広 東都大学, 幕張ヒューマンケア学部, 講師 (00598948)
片岡 弘明 岡山医療専門職大学, 健康科学部 理学療法学科, 准教授 (00884826)
米田 昭子 山梨県立大学, 看護学部, 教授 (70709732)
岡 敬之 東京大学, 医学部附属病院, 特任准教授 (60401064)
田村 好史 順天堂大学, 国際教養学部, 教授 (80420834)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 24時間行動評価 / 3軸加速度計 / サルコペニア / フレイル / 高齢糖尿病患者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、フレイルの中核的要素であるサルコペニア発症の可能性が高い高齢糖尿病患者を抽出して、個人の日常生活行動に応じたサルコペニア発症予防に有効な介入戦略を構築することを目的としている。研究目的を達成するために、研究初年度となる令和4年度からは運動器・運動能力に問題のない高齢者を対象として、3軸加速度計で24時間行動の評価を行い、サルコペニア発症前の日常生活行動の特性を明らかにするためのデータ収集を計画した。
令和4年度には、計画通りに高齢者を対象として、3軸加速度計を用いた1週間の24時間行動の評価、身体組成、握力や歩行速度など、サルコペニア診断に必要な測定を行い、100名を超えるデータを収集した。ついで、令和5年後以降にはデータ収集を継続すると共に、収集したデータを用いて、サルコペニアを予測するアルゴリズムの開発を行うことを計画しており、当該作業を行う研究分担者とは、令和4年度に複数回の研究会議を重ね、研究開始に向けての準備が整った。
令和5年度には、アルゴリズムの開発と並行して、日常生活行動支援プログラムを作成する。日常生活行動支援プログラムを作成するにあたっては、世界保健機構の身体活動・座位行動ガイドライン[WHO GUIDELINES ON PHYSICAL ACTIVITY AND SEDENTARY BEHAVIOUR]、睡眠を含むカナダ運動生理学会の24時間行動ガイドライン[CANADIAN 24-HOUR MOVEMENT GUIDELINES]などを参考とする。また、令和4年度には、米国糖尿病学会と欧州糖尿病学会によるステートメントが発表され、これには24時間行動評価および改善の重要性が示されており、これらも参考にする。日常生活行動支援プログララムを研究代表者と共に作成する研究分担者とも令和4年度に複数回の研究会議を重ね、研究開始に向けての準備が整った。以上、令和4年度は計画していた通り、概ね研究が進行している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和4年度には当初計画していた通り、研究データ収集を開始し、100名を超える高齢者のデータを収集できた。また、令和5年度から開始する研究についても、研究分担者と共に複数回の会議を重ねており、令和5年度の研究が円滑に進行できるように準備した。
一方、研究代表者は令和5年度より所属を変更するため、令和5年度当初は一時、研究の進行が停滞することが懸念される。著しく研究の進行が停滞しないように、研究代表者の前所属機関・新しい所属機関、および研究分担者との調整を行い、研究を推進する計画である。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度には研究代表者の所属変更により、一時、研究データの収集など、研究の進行が停滞する可能性がある。著しく研究データの収集等が遅延する場合には、新たに研究データ収集施設を増やすなどを想定し、研究に協力する機関に関して内諾を得る作業を行っておく。
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Research Products
(15 results)
