2023 Fiscal Year Annual Research Report
Advanced and Flexible Service Integration Method based on Demand and Supply
| Project/Area Number |
22H03696
|
|---|
| Allocation Type | Single-year Grants |
|---|
| Research Institution | Nagoya University |
|---|
Principal Investigator |
河口 信夫 名古屋大学, 工学研究科, 教授 (10273286)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
|
| Keywords | サービス連携 / Synerex / JSON-LD / 需給交換 / 超スマート社会 / 交通需要 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
様々なサービスがネットワークを通して利用可能な「超スマート社会」では、単一機能の情報システムを個別に利用するのではなく、多様なサービスが連携した分散システムによる実現が必須である。しかし、現在の情報システム間の連携手法には、設計時に想定された機能やデータ構造を前提としており、他のシステムとの連携を行うためには、システム全体の改修が前提であり、柔軟性に大きな課題がある。「超スマート社会」の基盤として利用されるシステムは、全体を入れ替えることなく継続的に稼働し、他システムとの連携を目的とした部分的な更新による機能向上が図られるべきである。
本研究では、サービスを「需要」と「供給」で整理し、それらの相互な交換によってサービス連携を実現する情報システム Synerexに関する研究を推進した。Synerexでは、プロバイダと呼ばれるソフトウェア主体が相互に需要と供給を交換し、そのマッチングによりサービス連携を実現している。同じ機能を有するプロバイダが複数存在した場合でも、適切な判断基準に基づいてサービスが選択されるため、柔軟性のあるサービス連携が実現できている。しかし、需要と供給の記載方法が固定的では、柔軟性が十分にあるとは言えない。そこで、さらに複雑な需要や供給の要求・提案を Semantic Web の文脈で利用される Linked Data で記述することを想定し、様々な需要・供給の記載手法について検討を進めている。これにより、概念から具体的なサービス連携を実現する機能の段階的進化により、高度で柔軟なサービス連携手法を構築する。
2023年度は、大規模データを対象としたエリア分散表現を用いて、公共空間における価値評価や移動経路分析などの実装においてサービス連携機能を活用した。さらに、移動情報に対し、JSON-LD表現を用いて、複数の交通機関のサービス連携に関する記載を試作し、デモシステムを構築した。、
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
サービスにおける需給を表現するために、Linked-Data (JSON-LD)を選定して、様々なサービス連携について検討を進めており、2023年度は移動需要に関するサービス連携の枠組みを構築した。研究開発において、大きな問題はなく、順調に進展している。
|
| Strategy for Future Research Activity |
本研究では、以下の各研究項目に対し、研究推進の方策を示す。
①「需要」と「供給」に基づく情報システム間連携手法の開発：様々なサービスを「需要」と「供給」で整理し、応用可能範囲を明確にして、必要な連携手法を開発する。また、情報システムは、スケーラブル、ロバストに動作すべきであり、システムの一部を更新する場合においても、無停止で動作することが望ましい。さらに、データ共有やサービス連携のポリシーの変化にも対応できる枠組みが必要である。また、データのプライバシやセキュリティに関する考慮も必要である。
②複雑な「需要」のJSON-LDによる記述手法と、柔軟なサービス連携の実現：人がサービスを受ける際に思い浮かべる様々な要望を形式化するために、Linked Dataを用いた記述法(JSON-LDを想定)を構築する。例えば時刻や場所、人数、大きさ、広さ、移動、遠隔作業といったサービスに関する様々な付加情報を統一的な表記法で記述する。さらに、自然言語処理の技術を用いてユーザからの入力文から、複雑な需要を表すJSON-LD への変換が可能になれば、複数のサービス連携予約を容易に利用可能となる。
③実サービスを対象とした応用システム構築：情報システムの開発には「現場」が必要である。本研究では、すでに我々が連携を進めている中部国際空港島や愛知県新城市、幸田町、東山動植物園、物流倉庫といった現場に、本研究で得られた成果を随時投入し、そのフィードバックに基づき課題抽出・対応を進める。
|
