2023 Fiscal Year Annual Research Report
Design of a storytelling digital archive using prewar and wartime news photographs
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22H03885
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
渡邉 英徳 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (00514085)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
貴志 俊彦 京都大学, 東南アジア地域研究研究所, 教授 (10259567)
中村 覚 東京大学, 史料編纂所, 助教 (80802743)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 写真 / デジタルアーカイブ / フィールドワーク / データベース / 戦中写真 / バーチャルリアリティ / 平和学習 / マスメディア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
社会に“ストック”されていた,戦前・戦中の特派員写真の希少資料を“フロー”化する情報デザイン手法を探求し，ストーリーテリング型のコンテンツを制作した。また，資料のデジタル化と分析を行ない，メタデータを付与してデジタルアーカイブ構築を継続した。加えて，紙面連動や大型端末によるワークショップの実践を通して，多面的な“フロー”の生成を試みた。
当初の計画に沿って，戦中写真を用いた可視化コンテンツのアップデート・新規開発を，ユーザのフィードバックを反映しつつ実施した。また，戦中写真のデジタルアーカイブ構築・API生成，デジタルデータの作成とDB登録，報道写真の場所・時代の特定と内容分析，関係者へのインタビュー調査を行なった。研究成果の社会実装の取り組みとして，展覧会とワークショップを開催し，マスメディアと連携して研究成果を発信した。さらに当初の計画よりも前倒しで，編著書籍・雑誌論文を発表，口頭発表を実施するとともに，フィールド調査も実施した。
具体的には，①可視化コンテンツとしてデジタルマップ×2，アバターによる古写真空間の体験システム×1， 写真を活用した紙ベースの平和学習教材，を公開・展示した。②デジタルアーカイブ構築とデータの格納を予定通りに実施し，現時点で18,912件のデータが格納された。加えて③関係者へのインタビュー10件を実施した。さらに，④広島テレビ本社や東京大学における展覧会×3，⑤グッドデザイン・ニューホープ賞を含む受賞×2，⑥NHK，毎日新聞などのマスメディア報道×5の業績を挙げた。これまでの成果を⑦編著書籍・雑誌論文 × 9，口頭発表 ×8，において発表した。加えて，⑧シンガポール・マレーシア・韓国・新潟・群馬・神奈川におけるフィールド調査を実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
「研究実績の概要」で述べたように，当初の計画どおりに可視化コンテンツのアップデート・新規開発を，ユーザのフィードバックを反映しつつ実施し，コンテンツを展示・公開することができた。また，デジタルアーカイブ構築・API生成，デジタルデータの作成とDB登録，報道写真の場所・時代の特定と内容分析，関係者へのインタビュー調査を予定通りに実施し，デジタルアーカイブを充実させることができた。また，社会実装の取り組みとして，予定どおりあるいは前倒しで展覧会とワークショップを開催し，マスメディアと連携して研究成果を発信することができた。さらに当初の計画よりも前倒しで，編著書籍・雑誌論文，口頭発表を実施するとともに，フィールド調査も実施した。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の予定通り，これまでに作成した可視化コンテンツの完成度を高めるとともに，バーチャルリアリティ，オーギュメンテッドリアリティ，アバターシステムやフォトグラメトリ，ガウシアンスプラフティングなどの先端技術を取り入れた新規性・魅力のあるコンテンツのあり方を探求する。また，デジタルアーカイブ構築，デジタルアーカイブ構築・API生成，デジタルデータの作成とDB登録，報道写真の場所・時代の特定と内容分析，関係者へのインタビュー調査を継続する。さらに，国内外でのフィールド調査をさらに充実させる。研究成果をもとにした論文執筆・学会発表，展覧会やワークショップの開催を積極的に行なう。前年度に引き続き，マスメディアとの連携による社会実装と情報発信，コンテンツを用いた教育実践も進めていく。
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