2023 Fiscal Year Annual Research Report
Shifting Political Centers and Water Systems: Formation and Expansion of Groups and States, and Metropolitan Areas in Afro-Eurasia
Project/Area Number |
23H00657
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Allocation Type | Single-year Grants |
Research Institution | Hiroshima University |
Principal Investigator |
舩田 善之 広島大学, 人間社会科学研究科(文), 准教授 (50404041)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
長峰 博之 小山工業高等専門学校, 一般科, 准教授 (00825672)
井黒 忍 大谷大学, 文学部, 准教授 (20387971)
宮野 裕 岐阜聖徳学園大学, 教育学部, 教授 (50312327)
中村 篤志 山形大学, 人文社会科学部, 教授 (60372330)
岩田 啓介 筑波大学, 人文社会系, 助教 (60779536)
中村 和之 函館大学, 商学部, 教授 (80342434)
熊倉 和歌子 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (80613570)
諫早 庸一 北海道大学, スラブ・ユーラシア研究センター, 特任准教授 (90831397)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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Keywords | 水系 / モンゴル / 清 / ジョチ・ウルス / アウラガ / カラコルム / サライ / 駅站 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は,政治中心の移動及び首都圏と水系の連関を類型化・比較することにより,10世紀から20世紀初頭のアフロ・ユーラシア地域における諸集団・国家の形成と拡大の諸相を解明することを目的とするものである。初年度である本年度は,研究をスタートするための基盤と体制の構築につとめるとともに,計画に基づいて,史資料の収集と解読を進め,3回の会議・研究会の開催,モンゴル国における現地調査を実施した。 会議・研究会の概要は次のとおりである。第一に,研究代表者・分担者各自が専門とする地域・時代における諸集団・国家形成と水系・首都圏に関する問題と,本課題で各自が分担する研究の見通しを共有した。第二に,具体的な研究計画の詳細について意見交換と確認をおこなった。第三に,現地調査の対象地と手法ならびに行程の検討をおこなった。第四に,各分野の最新の研究動向と史料状況について情報共有をおこなった。第五に,代表者の舩田善之,分担者の中村篤志・諫早庸一・長峰博之が研究報告をおこなった。本課題の比較の基礎となる,ウイグル・キタイ・ジュルチェン・モンゴル時代の政治中心の移動と水系の関係,清代モンゴルの移動圏と水系の関連,ジョチ・ウルスにおける首都圏・水系と移動の問題について議論を深めた。 8月29日から9月6日まで,モンゴル国において,水系と政治中心・首都圏に関わる遺跡と遺物を調査した。ウイグル・キタイからモンゴル帝国・清代などを経て,近代に到るまでの,城郭・寺院・駅站に関する遺跡,博物館展示の遺物資料を実見・ドローン空撮によって調査するとともに,ヘルレン川・トーラ川・オルホン川・オンギ川などの水系とその景観の視認を行った。 成果公表面では,国内外の学術雑誌における論文掲載,国内学会・国際学会などにおける研究発表,図書刊行および分担執筆の形で幅広く行うことができた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
史資料の収集と読解,現地調査とそれに基づく史資料情報の収集をおおむね計画通りに行うことができたため。 研究成果の公表については,学術雑誌論文20件(うち査読付11件,国際共著1件,国際誌・海外誌6件),研究発表26件(うち招待講演9件,国際会議発表15件),図書5件(分担執筆を含む)を数え,国内外双方において,想定していたよりも多くの成果を公表することができた。
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Strategy for Future Research Activity |
当初の研究計画書に基づき,史資料の収集・整理・分析を進め,研究会を開催し,研究情報の交換と討論を行うとともに,現地調査を実施することにより,最新の史資料情報を収集する。現地調査地点については,国際情勢の変化の影響が生じた場合は,臨機応変に対応する。
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