2023 Fiscal Year Annual Research Report

戦後日本の「農村メディア」と地域社会の総合的研究：家の光協会所蔵資料を中心に

Research Project

Project/Area Number	23H00667
Allocation Type	Single-year Grants
Research Institution	Osaka University
Principal Investigator	安岡健一大阪大学, 大学院人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 准教授 (20708929)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	高科真紀国立歴史民俗博物館, 大学共同利用機関等の部局等, 特任助教 (10723207) 尾崎智子龍谷大学, 農学部, 講師 (10962615) 河内聡子東北工業大学, 総合教育センター, 講師 (20771778) 岩島史京都大学, 経済学研究科, 講師 (30745245) 輪島裕介大阪大学, 大学院人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 教授 (50609500) 坂田謙司立命館大学, 産業社会学部, 教授 (70388081) 齋藤邦明東洋大学, 経済学部, 准教授 (70738814) 坂口正彦大阪商業大学, 経済学部, 准教授 (80734368)
Project Period (FY)	2023-04-01 – 2027-03-31
Keywords	農村メディア / 有線放送 / 農業協同組合 / 家の光 / 地域資料 / 資料保存 / 写真 / オーラルヒストリー
Outline of Annual Research Achievements	本年度は研究初年度として、以下の調査・研究に取り組んだ。(1)年2回の全体研究会：家の光協会にて資料調査と併せて可能な限り全員が集まるミーティングを実施し、研究機関全体のスケジュールを確認しながら進めた。(2)研究の基盤整備　各人が今後の研究に必要な物品や資料等を購入した他、①家の光協会所蔵資料に対しては、高科が中心となり写真資料整理を進めた。本年度を通じて『家の光』『地上』紙面に利用されたネガフィルムの整理が進められ、21000点以上の目録が完成した。これにより、誌面で活用された写真の検索等が容易になる。併せてコンタクトプリントのスキャン作業を実施し、今後の研究の便をはかった。この他、写真部関係者へのヒアリングを実施し、記録した。湿度計なども設置し、状況の把握に務めた。また、坂口は資料復刻の準備として農村読書関係資料の調査をした他、各研究者が自らの担当テーマに関連する資料を収集した。②有線放送に関連しては、坂田が中心となり全国有線放送協会の機関紙『有線放送』のデジタル化を進めた。完了した作業に基づき、2024年度に研究会を実施する予定である。安岡は長野県にて有線放送資料の確認を進め、今後のデジタル化のための相談を実施した。③地域資料については齋藤が中心となり、節夫文庫関係者と連絡を取り、ミーティングを実施するとともに、文庫の機関紙に寄稿するなどした。また新たに国立映画アーカイブに寄託されている全中所蔵の映像資料についても目録を得て現在のところ内容の確認を進めている。（3）研究発表：この他、分担者は国内外の学術書に研究成果を発表した。また、分担者の他に若手研究者の協力を得るべく、一部には調査費を支出し、メディアと実態の連関をさぐるべく調査研究を進めた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 初年度に置いては、集中的に資料整理に取り組むことを予定していたが、実際に今後の研究の基礎となる目録整備及び資料のデジタル化が進んだため。また、関係者の協力を得てオーラルヒストリーも予備的に実施できた。年2回の研究会兼調査会も実施できた。さらなる展開を可能にする新たな資料の情報も得られたため、おおむね順調に進展していると評価した。ウェブサイトの構築は公開に至らなかったが試行を続けた。
Strategy for Future Research Activity	基本的には夏期・冬期の全体ミーティング兼合同調査を継続的に実施する他、2023年度の資料整理を元にした研究会を複数回実施する。この他、オーラルヒストリーについても数か月に一度は実施する。（1）写真整理については学会での共同報告を目指す。このために準備会を実施する。（2）有線放送関連では、デジタル化した資料についての研究会を行うとともに、地域に所蔵されている資料を基にしたワークショップを実施し社会還元を計る。また、未デジタル化資料について所蔵先機関と相談する。（3）地域メディアについては、長野県佐久地域の住民と協力し、研究会を実施する予定である。研究代表者は今後も調査協力先との円滑なコミュニケーションを図るとともに、研究分担者、協力者からの要望に応えて、研究が着実に実施できるよう調整をはかる。より長期的な視野から若手研究者の育成を主眼とした研究会にも取り組みたい。日本農業史学会シンポジウムの企画の予定時期が2024年度から2025年度に変更になったので、その点を考慮して基金化した予算を計画的に執行する。また出版社との連絡を取り、成果刊行に向けての準備を進める。